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Japanese

テュフ ラインランド ジャパン株式会社 (TÜV Rheinland Japan)

 

テュフラインランド ジャパンは、2001年から仮想化技術を導入し、現在は約9割のアプリケーションを仮想化環境で稼働しています。当初から災害対策にも取り組んできた同社は、その基盤としてVMware vCenter Site Recovery Manager を採用。横浜のメインサイトと大阪のDRサイト間のリカバリ作業、データレプリケーションの効率化とともに、災害発生時のリスクを縮小化しています。 (new-jp)

マニュアルで作業していたプロセスが、VMware vCenter Serverからボタンひとつで実行できるようになり、作業効率は飛躍的に向上しています。また、管理の自動化機能が充実して、ユーザーインターフェイスが分かりやすくなったSRMによって、担当者が無駄な作業から解放され、コア業務に集中できるようになったことは大きな成果です

三井住友アセットマネジメント株式会社 (SMAM)

 

VMware vCenter Site Recovery Managerにより、BCP 環境の実効性を向上。Disaster Recovery サイトへの切り替え時間を1週間から1日に短縮

以前から災害対策用サーバは設置していましたが、実効性という意味で問題がありました。東日本大震災をきっかけにBCP環境の実効性を強く求める声が経営層からも挙がり、SRMを導入することで災害対策として本当に有効な仕組みを確立しようということになりました(new-jp)

三井住友アセットマネジメント株式会社 事務システム戦略部長 松島 士郎 氏

三井住友建設株式会社(Sumitomo Mitsui Construction)

 

vSphere with Operations Management を導入し、仮想環境の運用管理をプロアクティブに変革

「仮想マシンに対するリソース配分を最適にコントロールしたいと考えました。勘や経験に頼ることなく、あるいは表面的に起こっている現象に左右されることなく、運用状況を可視化した根拠に基づき、対処にあたれるようになったことは大きな変化です」

三井住友建設株式会社 企画部 ITグループ 課長 仙波 幹徳 氏

中外製薬株式会社(Chugai Pharmaceutical Co., Ltd.)

 

VMware環境でSAP ERP 6.0で構成された基幹業務システムを仮想化。 同時にストレージの最適設計およびVMware vCenter Site Recovery Manager の活用で、DRサイトのリカバリ短期化を実現。

中外製薬では、UNIXサーバとSAP R/3で構成、稼働していた基幹業務システムの、SQLサーバへのリプレースとSAP ERP 6.0へのアップグレードに際しVMware vSphereを導入、同時にDRサイトの構築を短期間に実現しました。新たに構築された仮想環境で稼働する本番基幹業務システムはDRサイトに完全同期でレプリケーションされ、災害発生時にはVMware vCenter Site Recovery Managerを活用し、従来は約4日間要していた復旧が約4時間で可能となり、RTOの劇的な短縮を実現しました。

九州通信ネットワーク株式会社 (QTNet)

 

VMwareのエンドユーザー・コンピューティングでマルチデバイスを活用したワークスタイルの変革を実現。運用負荷軽減と業務生産性向上の両立に成功

「VMware Horizon Viewの導入により "いつでもどこでも"使える端末環境が実現され、BCP対策、セキュリティ対策も万全となりました。VMware ThinAppは、一般的な利用に加え、ターゲットを絞った適用においても非常に有効なソリューションと実感しました」

九州通信ネットワーク株式会社 情報システム部 システム企画グループ 副主任 三小田 仁 氏

住友生命保険相互会社 ( Sumitomo Life Insurance Company )

 

物理サーバの統合をはじめ、ヴイエムウェアの「プロフェッショナル サービス(PSO)」の支援による仮想化統合基盤の構築など、中長期的なITアーキテクチャの最適化に向けた着実な取り組みを進めている。 (new-jp)

仮想化統合基盤のプロジェクトは1 つのシステムを対象としたものではなく、住友生命の中長期的なIT戦略の基盤となる大テーマです。それだけに、仮想化技術のノウハウを短期間で吸収するためのエキスパートの支援が不可欠でした

住商モンブラン株式会社(Sumisho Montblanc)

 

サーバOSに対応するViewにより、低コストで仮想デスクトップを導入。BCPにも対応し、社員のワークスタイル変革を実現

「仮想デスクトップ用のOSとしてWindows Server 2008 R2を利用することで、クライアントOSを使用する場合と比べ、コストを削減。PCをリプレースするのと同程度の低コストで、ユーザーの利便性を損なうことなくVDIを導入することができました」

住商モンブラン株式会社 総務部 IT企画課長 横田 昌宏 氏

八洲電機株式会社(Yashima Denki)

 

全社員が利用するデスクトップ環境をVMware Viewに刷新。パフォーマンスを改善すると同時に、担当者の運用にかかる負荷を大幅に削減。

「VMware Viewの導入から半年経ちますが、トラブルは1件も発生しておらず、高いパフォーマンスに満足しています。ヘビーユーザーへのリソース配分の最適化も容易で、プロアクティブにトラブル対策を実施できるようになりました。富士ソフト運用サービスもあって負荷が劇的に軽減し、本来なすべきIT 企画に注力できるようになりました」

八洲電機株式会社 経営企画本部 情報企画部 部長 池田 浩一 氏

双日株式会社 (Sojitz)

 

VMware ThinAppによるアプリケーション仮想化で 2つのバージョンの会計システムの並行運用が可能に。 80%を超える投資コストの削減に成功

「国際市場をビジネスドメインとする当社にとって、特にグループ会社や海外拠点への展開が容易になり、さらに安全にシステムを継続利用できるようになった点は高く評価できます」

双日株式会社 情報企画部 部長 福山 恵大氏

国民健康保険中央会 (KOKUHO CHUOKAI)

 

介護保険と障害者総合支援サービスを支える1,000台のサーバを仮想化し中央集約。運用負荷を軽減し、コスト最適化を実現しつつ、vRealize Operationsによるさらなる効率的な運用管理を目指す

「全国47都道府県の国民健康保険団体連合会が利用する介護保険システムや障害者総合支援システムには、何よりも信頼性と安定性が求められます。その中でVMwareのテクノロジーは、安定運用の実現だけでなく、運用工数の削減においても大きな貢献を果たしています」

公益社団法人 国民健康保険中央会 介護保険部 介護保険課 兼 障害者給付課 課長代理 髙野 敬司 氏

国際興業株式会社(Kokusai Kogyo)

 

VDI移行で、業務生産性と意思決定スピードが向上。一人ひとりの社員のワークスタイルを変革していく。

「VMware Viewによって、いつでも、どこでも、自分専用のデスクトップ環境で仕事ができる環境を実現することができました。iPadからWindows環境で動作するグループウェア、ファイルサーバにもアクセスできるようになり、出張中でも業務を止めずにすみます。営業日報の作成や在庫確認などのために、わざわざオフィスに電話をいれたり戻る必要もありません」

国際興業株式会社 プロジェクトメンバー

学校法人東京電機大学 (TDU)

 

今まで物理環境で稼働していた3D(三次元) CADなど高画質・高性能アプリケーションをVMware View 5の画面転送プロトコルであるPCoIP®を通じてすべて利用可能です。また、仮想デスクトップにはパソコン教室以外でもアクセスでき、学生はいつでもどこでも、自分のPCを使って学ぶことができるようになりました。(new-jp)

データセンターにアプリケーションを置き、ネットワークを介して、シンクライアントを使うために仮想デスクトップの検証を開始しました。そこで、アプリケーションを細かく検証したのですが、特に3D描写の部分がネックになって、条件を満たすものになかなかたどり着けませんでした。1 年近くかけた検討の結果、最終的に画面転送プロトコル『PCoIP』を採用している『VMware View 5』であれば、 満足する形で使えることが分かりました。

宇部市 (Ube City)

 

VMware Viewで市内の小中学校37校のクライアント環境を統合し、効率的な管理体制を実現

小中学校で学ぶ児童・生徒たちの情報リテラシーを高めるICT 教育を積極的に推進する山口県宇部市では、市内の各校で導入されている物理PCの経年劣化に伴うトラブルの増加により、その復旧にかかる手間や管理負担が大きな課題となっていました。教育サービスの低下にもつながるこうした状況を解消するため、同市では市内37校にある1,327台のPC端末をシンクライアント端末に置き換え、VMware Viewで仮想デスクトップ環境に移行。仮想デスクトップによる安定した教育環境の提供とともに、管理負担の大幅な軽減を実現しています。

岡山県貨物運送株式会社(Okayamaken Freight Transportation)

 

90拠点の分散したPC環境をVMware Viewによるデスクトップ環境の仮想化で集中管理。 端末の管理工数、消費電力など、TCO削減にも成功

「VMware Viewによる仮想デスクトップ環境を構築し、過酷な物流現場でも故障に強いクライアント端末が導入できたことは大きな成果です。また、シンクライアント化によって、修理代、電気代や端末の管理工数を含めた大幅なTCO削減が実現しました」

岡山県貨物運送株式会社 情報システム部部長 盛林茂夫 氏

日本通運株式会社 (Nippon Express)

 

インフラ全体最適化プロジェクトにて災害対策も実施 VMware vCenter Site Recovery Manager を採用し DRサイトへの切り替え時間を4分の1に短縮 (new-jp)

多くを人手に依存する従来の環境は、緊急時の対応スピードやBCPの観点で不安がありました。VMware vCenter Site Recovery Manager の性能については、カリフォルニアのヴイエムウェア本社を視察した際のプレゼンテーションで知っていたことから、十分な効果が見込めるという判断で導入を決めました。

明仁会 かないわ病院(Kanaiwa Hospital)

 

院内に分散していたPCをゼロクライアント活用のVDIに全面移行。患者の個人情報漏えいリスクを徹底的に抑え且つ、PCのメンテナンス工数を90%以上削減

「VDIに移行することによって、PCの故障対応などで現場に駆け付けて対応するようなケースはなくなり、端末に対するメンテナンス工数は90%以上削減されました。これにより空いた時間を有効活用し、管理者は本来のIT戦略業務に専念することができます。また、各PCに分散していたすべてのデータをサーバ側で集中管理することで、情報漏えいのリスクを限りなくゼロに近づけることができたと考えています」

医療法人 明仁会 かないわ病院 IT管理課 課長 医療情報技師 河原 直人 氏

明治安田生命保険相互会社 (Meiji Yasuda Life Insurance)

 

約37,000人の従業員を擁するグループ全体に向けて、サービスメニューや課金体系を最適化したプライベートクラウド環境を構築し、5年間で60%のTCO削減へ

「VMware Accelerate アドバイザリーサービスでコンサルタントのアドバイスを受けながら、システム企画部門とインフラ設計部門が意思疎通を図り、オープンマインドになったことがプロジェクトの推進力につながりました。結果として、ユーザーが気軽に利用できるプライベートクラウド基盤が構築でき、サーバ仮想化比率の向上に大きく貢献しています」

明治安田生命保険相互会社 情報システム部 システム業務グループ グループマネジャー(当時) 加藤 大策 氏

朝日インタラクティブ株式会社(ASAHI INTERACTIVE)

 

VMware EVO:RAILで競合優位なサービス提供を行うためのITインフラへ変革。 TCOの削減ならびに、ビジネスの俊敏性を向上

「EVO: RAILこそ打ってつけのソリューションでした。ハードウェアと一体となったアプライアンスであるため、簡単に導入できる点やそのコンパクトさをまず評価しました。さらに、VMware Virtual SANによるストレージ仮想化も実装されているので、ストレージ部分も含めて、ひとつの管理ツールからインフラ全体を操作できることは、仮想化の知見が乏しかった当社にとっては大きなポイントでした」

朝日インタラクティブ株式会社 代表取締役社長 相楽 剛 氏

朝日新聞社 (The Asahi Shimbun)

 

報道機関の社会的信頼を支える仮想インフラ基盤の安定運用を vCenter Operations Management Suiteで確保。障害の早期対応を含め、より高度な運用管理を実現

「報道機関という性格上、自社の業務を支えるシステムは24時間365日停止せず、障害に対しても迅速な対応が求められます。全社システムを仮想化している当社にとって、vC Ops は有効な仕組みです」

朝日新聞社 経営企画室 次世代ATOMプロジェクト サブマネジャー 岩崎 究 氏

松戸市 (Matsudo City)

 

市民サービスを支える業務基盤にVMware Viewを全庁導入複数の分散拠点に800台の仮想デスクトップ環境を構築し、管理工数の大幅な削減に加え、BCP対応も実現

「端末故障が大幅に減り、業務基盤を効率的に運用管理できる環境が整ったことで、運用管理が大幅に省力化されています。ユーザーは端末や場所に依存せずにシステムを利用できるので、ユーザーの業務生産性向上や、事業継続性の担保が実現できています」

松戸市役所 総務企画本部 IT推進課主査 渡辺 正浩 氏
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