VMware

サーバを統合し、サーバ プール内のコンピュータ資産を動的に管理することで、データ センターのエネルギーを削減します。VMware vSphere を使用すると、必要なリソースを必要な場所で利用できます。

  • エネルギー コストを最大 80% 削減
  • アプリケーションやユーザーに影響を及ぼさずにサーバをパワーオフ
  • コストを低減し、サービス レベルを向上しながら、環境に配慮したデータ センターを実現


IT の管理によって環境に配慮したグリーン データ センターを構築する方法についての Gartner 社のレポート (英語) を参照してください。

 

エネルギー効率向上のための製品

仮想化によるエネルギー効率の向上

エネルギー消費は、コスト削減、環境への配慮、データ センターの継続性などその目的を問わず、今日の IT 組織にとってクリティカルな問題です。米国だけでも、2006 年のデータ センターにおける電力消費は 45 億ドルにのぼります。Gartner 社1 の業界アナリストによると、今後 5 年間で、ほとんどの企業のデータ センターにおけるエネルギー (電力および冷却) は、ハードウェア インフラストラクチャ購入とほぼ同額になるであろうと予測しています。

- エネルギー効率についてのホワイトペーパー (英語) のダウンロード

- エネルギーコスト削減のソリューション概要 (英語) のダウンロード

- Web キャストを見る (英語)

サーバ台数の増加と使用率の低下の排除によるエネルギーの削減

VMware のお客様は、仮想化の導入により、エネルギー コストとエネルギーの消費を最大 80% 削減することに成功しています。現在のサーバおよびデスクトップの多くでは、パワーオン時でも使用率は 5 ~ 15% にすぎません。一方、ほとんどの x86 ハードウェアは、アイドル状態の場合でも通常のワークロードを実行しているときの 60 ~ 90% の電力を消費します。VMware の仮想化ソリューションは、高度なリソースおよびメモリ管理機能を提供しているため、15 対 1 以上の統合率を実現し、ハードウェア使用率を最大 85% まで向上することができます。一度仮想化を実装すれば、VMware DRS (Distributed Resource Scheduler) の機能である DPM (Distributed Power Management) を使用して、アプリケーションやユーザーに影響を与えずに、データ センター全体の使用率を監視し、不要な物理サーバをインテリジェントにパワーオフします。VMware の仮想化を導入したお客様は、信頼性やサービス レベルを低下させずに、エネルギー消費を大幅に削減しています。

IT による環境への影響の削減

企業の収支に与える影響だけでなく、仮想化は環境に対しても大きなメリットをもたらします。Gartner 2 社によると、120 万のワークロードを VMware の仮想マシンで実行した場合、累計約 85 億キロワット時の電力削減が実現します。これは、ニューイングランド州の暖房、空調、および冷房に使用される年間電力消費量よりも大きな数字です。これはメリットの 1 つにすぎません。ほかにも多くのエネルギーおよびコスト削減の機会が提供されます。次の数字は、調査会社の IDC 社 3 の調査による、推定される現在使用されていないサーバのキャパシティです。

  • 1,400 億ドル
  • ハードウェア購入コストの 3 年分
  • 現在 2 千万以上のサーバが存在

1 台のサーバは、年間 4 トンの二酸化炭素 (CO2) を排出しており、未使用のサーバでも、合計で年間 8 千万トンの CO2 を排出しています。これは、タイが国全体で排出する CO2 よりも多く、また、南アメリカのすべての国が排出する量の半分におよびます。

IT の管理によって環境に配慮したグリーン データ センターを構築する方法についての Gartner 社のレポート (英語) を参照してください。

1出典: Gartner 社、「Eight Critical Forces Shape Enterprise Data Center Strategies」、Rakesh Kumar 氏、2007 年 2 月 8 日
2出典: Gartner 社、「Gartner Says Agility Will Become the Primary Measure of Data Centre Excellence by 2012」、2007 年 10 月 24 日
3出典:IDC 社、「Enterprise Class Virtualization 2.0 Application Mobility, Recovery, and Management」、Doc # DR 2007_5MEW、2007 年 2 月