アプリケーションとクラウド
あらゆるクラウドの価値を最大限に引き出し、モダン アプリケーションの迅速な提供を実現
あらゆるクラウドの価値を最大限に引き出し、モダン アプリケーションの迅速な提供を実現
| WAN、データセンター、クラウドのためのネットワークとセキュリティの仮想化でモダン アプリの運用を推進 |
シームレスな従業員体験を実現し、すべての従業員に場所と時間を問わず作業できる環境を提供
あらゆるアプリケーション、クラウド、デバイスにわたりインフラストラクチャを保護します。
アプリケーション フレームワーク/クラウド インフラ/セキュリティ アーキテクチャに応じたソリューションを提案
VMware パートナーのグローバルなエコシステムが、企業のクラウド スマート戦略をサポートします。
VMware が提供するデジタル基盤なら、アプリケーションをあらゆる環境でビルド、実行、管理、接続、保護できます
私たち VMware は、テクノロジー戦略、ビジネス モデル、企業文化などにおける日々のさまざまな活動で ESG の要素を考慮し、サステナビリティ、公平、信頼という 3 つの領域における成果の実現に努めています。
VMware のテクノロジーを利用したサービスやソリューションの進化は、ESG にまつわる成果実現を促進する力にもつながっています。たとえば、デジタル インフラストラクチャの脱炭素化、分散型の業務環境を実現するテクノロジーを通じた、多様な従業員を前提として不公平を解消していく取り組み、セキュリティとプライバシーの強化によるステークホルダーとのより強固な信頼関係の構築など、お客様のさまざまな活動に貢献しています。
VMware は、デジタル イノベーションの創出のための、持続可能で公平かつより安全な基盤の構築をビジョンとして掲げています。このビジョンを実現するため、VMware 社内のさまざまな事業部が連携し、2030 年の達成を目指す 30 の共通目標を策定しました。今後、達成状況を定期的に測定し、公表していきます。これが、私たち VMware の 2030 アジェンダです。
VMware の 2030 アジェンダは 10 年間にわたる ESG への取り組みであるとともに、より公平、安全で持続可能な世界を実現するための行動指針です。そして、従業員、お客様、サプライヤー、株主、地域社会、そして私たちが住む地球を含めたすべてにとってのより良い未来に、VMware のテクノロジーが貢献できるよう活動を進めています。これらの取り組みを確実に進めていくために、私たちは全社を挙げて VMware の 2030 アジェンダに取り組んでいます。2030 年の達成を目指す 30 の目標とその達成責任を各事業部門が共有しており、それぞれが実際に持続的な価値を実現するために必要となる専門知識を有しています。
このような取り組みは、私たちだけで行うことはできません。ステークホルダーの皆様との広範なエコシステムにおけるコラボレーションや、共同のデジタル イノベーションを通じ、皆様とともにより良い世界に向けた取り組みを進めていく考えです。
VMware のソリューションが貢献した温室効果ガス排出回避量
12 億トン
カーボン ニュートラル企業としての認定
2018 年以降、毎年継続
Power of Difference コミュニティ（インクルージョンの文化を広げる取り組みを進める社員主導のグループ）
24 コミュニティ
VMware の新たな取り組み
Responsible Sourcing（責任ある調達）プログラム
マテリアリティ（重要課題）の評価を行うことで、課題、目標、成果がビジネスにどのような影響を与えるかを包括的に把握することができます。VMware では、ビジネスと ESG の両方の観点であらゆ優先事項を連動させ、計画と実行の方法の大幅な見直しを図り、社内外に有意義な変化をもたらすことができるよう努めています。2019 年に実施したマテリアリティの評価では、ステークホルダーのエコシステムを包括的に見直しました。業界のトレンドと同業他社のベンチマークを徹底的に分析し、投資家からの問い合わせやお客様のインサイトを検討するとともに、社外の IT 分野の専門家や社内の関係者からの意見も集めました。さらに、財務、企業に対する評価、市場など、VMware のコア ビジネスに影響を与える可能性がある要素と、それらの要素が主要なステークホルダーの意思決定にどのような影響を与えるかに基づいて、優先順位を付けました。 また、これらの重要課題の解決から加速できる潜在的な成果についても検討しました。最終的には、このような情報が VMware の ESG 戦略の基盤となっています。
プライバシーとセキュリティに関する新たな法律が制定され、組織に規制上の義務が課せられる一方、サイバー攻撃は急速に巧妙化し、攻撃範囲を広げています。VMware では、プライバシーとデータ セキュリティを重視しており、包括的な手順と管理体制を構築して、お客様、お客様のインフラストラクチャ、および自社のインフラストラクチャを保護しています。
倫理的な行動とコンプライアンスの文化は、持続可能で責任あるビジネスを維持するためのカギとなります。この文化は、VMware のビジネス コンダクト ガイドライン（行動規範）を支える、VMware が重視している価値の一つ「Integrity（誠実）」への取り組みの中核をなすものです。 このガイドラインには、法律の順守にとどまらない行動規範が定められています。VMware とその子会社のすべての従業員、取締役、経営幹部には、「お客様、パートナー企業、株主、および私たちが活動する地域社会との信頼関係を構築し、維持する」という企業価値を共有し、守っていくことが求められます。
私たちのだれもが、贈収賄と汚職の防止に対する共通の責務を担っています。このような脅威から私たちそれぞれをまもるために、VMware は、ポリシー、プログラム、トレーニング、リスクと制御の評価をまとめた不正行為防止プログラムを設け、VMware のビジネスのあらゆる側面に贈収賄防止の仕組みを取り入れています。たとえば、リスク評価に基づいたプロセスとコントロールの改善を図り、強化対象のトレーニングを見極め、必要に応じてプログラムの内容を見直しています。2019 年には、「We All Own It」と題したコンプライアンス キャンペーンを開始し、従業員一人ひとりが倫理やコンプライアンスにまつわる問題の説明責任を果たすことができるよう取り組んでいます。
VMware のガバメント リレーションズおよび公共政策担当部門は、政府や行政機関と連携し、VMware のテクノロジー、製品、サービスの活用促進や、お客様、従業員、全世界の地域社会の支援に努めています。VMware の中核をなすビジネスと価値に関連する公共政策について、さまざまな行政機関と協業するとともに、私たちのビジョンと政策目標を共有する業界団体や事業者と協力関係を結んでいます。
VMware は、米国ワシントン DC で初の超党派で多数の少数民族出身者が所属するガバメント リレーションズ組織である United By Interest（UBI）とも協業しています。UBI の協力のもと、VMware は、社会問題や人種間の平等問題について、連邦議会黒人議員幹部会およびヒスパニック系議員幹部会の主要メンバーと緊密にコミュニケーションを行っています。
サステナビリティは、私たちの価値実現と将来の成功の中核をなすものです。VMware は長年にわたり、テクノロジー ソリューションを通じたよりよい環境づくりに取り組んできました。その実績を生かし、お客様のエコシステム、バリュー チェーン、自社の事業において、デジタル インフラストラクチャの脱炭素化に継続的に取り組んでいます。VMware は 2018 年に CarbonNeutral® 企業として認定され、2019 年以降は、100% 再生可能エネルギーによって事業を運営しています。ネット ゼロ エミッションの事業運営、および持続可能な製品ソリューションの提供に向けた全社的な取り組みを通じて、次世代の持続可能なデジタル インフラストラクチャを実現していきます。
お客様のデジタル ビジネスにおける生産性と炭素効率の向上に向けた取り組みを進めています。
温室効果ガスの排出ゼロのクラウドの実現を促進しています。
物理インフラストラクチャから分散した仕事環境まで、環境全体のレジリエンス（回復力）の強化を支援します。
私たちの事業活動やサプライチェーンにおける温室効果ガス排出実質ゼロに向けた取り組みを推進しています。
私たちのあらゆる事業活動にわたる電子廃棄物の管理の徹底を推進しています。
VMware のソリューションによって実現可能な温室効果ガスの削減効果の透明性を高める取り組みを行っています。
経済的なリターンに加えて、社会および環境の課題解決に貢献するイノベーションへの投資を行っています。
国際社会における水資源保全の取り組みを支援しています。
安全性、レジリエンス、持続可能性に優れたマルチクラウド インフラストラクチャを推進する公共政策を支援しています。
VMware のソリューションが貢献した温室効果ガス排出回避量
12 億トン
2021 年度に購入した再生可能エネルギーの総量
158,097 MWh
VMware の全世界の事業拠点における再生可能エネルギーの使用率
100%
取得した LEED 認証の数
19
VMware は、WVV をはじめとする、未来のスマート シティへ向けた IT インフラストラクチャの構築を目指すお客様を支援しています。
2020 年に初めて、在宅勤務をしている VMware 従業員の温室効果ガス排出量を評価しました。これは、在宅勤務の環境における排出量を算出する独自の手法を編み出すきっかけとなりました。
VMware はかねてより、IT インフラストラクチャの利用効率と生産性の向上を通じて、デジタル ビジネスが環境に与える影響を軽減できるようお客様を支援してきました。VMware Zero Carbon Committed イニシアティブはこれらの活動が基盤となっています。このイニシアティブは、パブリッククラウド パートナーとの協業範囲や、その影響力の拡大にもつながっています。
多くの人が、日々サステナビリティにまつわる取り組みを意識しているかと思います。毎春恒例の「アースデイ」は、私たちがこれまで以上にできることがあるのではないかと、改めて考えることができる機会です。
VMware は CDP の「気候変動 A リスト（最高評価）」、ならびに「Dow Jones Sustainability Indices(DJSI)」に選定されています。
私たち VMware は、公平で誰にとっても暮らしやすく、お互いを尊重する未来のデジタル社会を築くうえでは、テクノロジーが重要な役割を果たすと確信しています。多様性、公平性、インクルージョンの取り組みからデジタルワークスペースのテクノロジーにいたるまで、VMware は、未来の業務環境を創造する取り組みを進めています。その一環ともなるのが、VMware の社内だけでなく、社会全体において公平な機会の提供、インクルージョンの文化の推進、柔軟性の強化を通じた、分散型の業務環境を活用する働き方の支援です。さらに、教育機関や非営利組織と連携し、社会から取り残されたコミュニティにおけるデジタル スキル ギャップを解消しつつ、すべての人がデジタル トランスフォーメーションの恩恵を受けられるようにすることを目指しています。
分散された環境で働く従業員の生産性を高め、物理的な制約に捉われることなく業務を行えるよう支援します。
多様な人材の採用とインクルージョンの文化を積極的に推進することで、公平な機会の提供を促進します。
世界各地でテクノロジーやデジタル スキルの習得支援を行っています。
非営利組織のデジタル化に向けた取り組みの加速を支援します。
さまざまなバックグラウンドを持つ代表者が運営する組織との協業や、組織の知名度を問わずあらゆるサプライヤーとの協業を積極的に進めています。
VMware の従業員全員に公平に賃金を支給しています。
誰にとっても便利で、お互いを尊重しあい、健康とウェルネス（身体、精神、環境、社会的健康を基盤により生き生きとした人生を送るための取り組み）を推進する革新的な文化を育んでいくことを通じ、組織と従業員の一体感の醸成や従業員を支援する取り組みに貢献します。
ヒューマン ライツ キャンペーン財団の企業平等指数
100 点
慈善活動に参加した従業員数（2021 年度）
26,251 人
VMware が実施した 2021 年度のマッチング ギフト額（社員からの寄付金に会社が同額を加えて寄付）
1,150 万ドル
支援を提供している世界の非営利組織数（2021 年度）
14,122
人身売買の兆候の特定方法に関するカリキュラムをより多くの人に利用してもらうため、A21 は VMware Tanzu Labs と協業し、オンライン学習環境を調査、検証し、パイロット版を作成しました。
VMware は、「The Valuable 500」への加盟に際し、障がい者をはじめとする誰もが尊重される職場環境づくりをVMware のマネジメント チームの優先課題に組み込み、活動を進めています。
誰もが働きたいと思える職場の実現について、VMware のダイバーシティ、公平性、インクルージョン（DEI）担当副社長シャニス・ウィンドランド（Shanis Windland）が解説します。
VMware は従業員の可能性を信じています。「Stories of Who We Are」では、VMware の一員として未来を築く従業員の魅力的な側面にスポットを当てます。
VMware が目指しているのは、お客様のデータが安全であること、責任を持って使用されていること、従業員が会社に透明性があり倫理的であると確信できること、デジタル社会を脅かすサイバー攻撃からすべてのステークホルダーを確実に保護できる未来です。デジタル倫理およびスチュワードシップの観点からイノベーションを考え、セキュリティ、プライバシー バイ デザイン、透明性に焦点を当てることで、従業員、お客様、パートナー企業、株主、地域社会と信頼関係を築き、維持しています。
VMware の製品、サービス、事業活動すべてにプライバシーを組み込みむアプローチを採用しています。
VMware のソフトウェアを自社のインフラストラクチャで使用し、信頼、セキュリティ、ユーザー体験、サステナビリティに対する取り組みの強化を進めています。
IT を通じたよりよい社会、環境を促進する公共政策を支援しています。
デジタル倫理とスチュワードシップに対する取り組みを強化しています。
サステナビリティに関する指標を考慮して財務上の意思決定を行うアプローチを採用しています。
VMware の新たな取り組み
Responsible Sourcing（責任ある調達）プログラム
新たに設立した組織
ESG Leadership Council
測定可能なメトリックの策定
エグゼクティブ ESG マイルストーン
ESG に関する最新情報
統合財務レポート
新型コロナウイルスの感染拡大により、世界中の従業員が働き方の見直しを余儀なくされるなか、Zoom は VMware のテクノロジーを導入し、セキュアでスケーラブルなソリューションを提供することでユーザーと信頼関係を築いています。
ESG 担当副社長を務めるニコラ・アカット（Nicola Acutt）が、VMware の ESG 戦略の策定にあたり自身の経験を振り返りました。
VMware のサイバーセキュリティの展望（2021 年）からは、多くのセキュリティ チームにとって脅威の状況が大きく変化したことがわかります。このブログ記事では、2021 年の反撃を目指す CISO とセキュリティ チームのためのベスト プラクティスを紹介します。
絶えず変化する脅威に対抗するため、VMware はセキュリティのあり方を見直し、すべての制御ポイントの保護を強化しつつ、ゼロトラスト セキュリティを簡素化できるように組織を支援しています。
VMware はクラウドネイティブなテクノロジーの提供を通じ、環境やデバイスを問わないセキュリティの確保を支援しています。VMware Carbon Black Cloud は、「The Forrester Wave™: Endpoint Security Software As A Service, Q2 2021」で「リーダー」に選出されました。
私たち VMware は、VMware の 2030 アジェンダを確実に達成し、説明責任を果たしていくためには、透明性の確保が不可欠であると考えています。そのため私たちは 2030 アジェンダの進捗状況を定期的に公開しています。
また、投資家からの情報提供の要請や、主要な ESG 評価にも定期的に対応しています。たとえば、持続可能な環境の達成度を測定する Carbon Disclosure Project（CDP）、持続可能な調達活動を評価する EcoVadis、ESG の全体的な成果やインクルージョンの取り組みを Dow Jones Sustainability Index（DJSI）で評価する S&P Global の Corporate Sustainability Assessment（CSA）などが挙げられます。
VMware はかねてより、データを活用して意思決定やイノベーションの創出に必要な力を強化させてきました。2015 年に初の ESG 活動レポートを発行して以来、VMware は ESG の達成状況を公開しています。
Global Reporting Initiative（GRI）、Sustainable Accounting Standards Board（SASB）、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）、国連グローバル コンパクト（UNGC）の規範、国連の持続可能な開発目標（UN SDGs）など、主要な ESG フレームワークに基づいて VMware が取り組んでいる活動による影響を測定しています。
主要メンバーとして金融機関のリーダーに働きかけ、レジリエンスの高いビジネス モデルや持続可能な経済への抜本的な転換を推進します。
Energy Buyer Federal Clean Energy Policy
Climate Group および CDP とパートナーシップを結び、使用電力を 100% 再生可能エネルギーで賄うことを目指すグローバルな共同事業に早期に署名しています。
独立した非営利組織である世界経済フォーラムのメンバーとして、政治、ビジネス、その他の分野の主要リーダーと連携し、世界情勢の改善に取り組んでいます。
VMware は全米科学財団とともに、将来の働き方を変える革新的な研究の促進を目標に、複数のプロジェクトをサポートしています。
VMware は設立メンバーとして加盟。今後 10 年間で世界のモバイル テクノロジーのリーダーとなることを目指す、主に北米の企業が参加する新しいイニシアティブです。
VMware はスタンフォード大学の Women's Leadership Innovation Lab に資金提供し、新しい世代の女性リーダーシップの支援に向けた投資を行っています。
世界中の 10 億人を超える障がい者が社会的活動へ参加できるようになることが、ビジネス、社会、経済に多大な価値をもたらすという理念に基づく社会づくりを推進する取り組みに、VMware も主要メンバーとして活動しています。
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VMware は、サステナビリティ、公平、信頼の向上に継続的に取り組んでいます。
