ESG 戦略

私たち VMware は、テクノロジー戦略、ビジネス モデル、企業文化などにおける日々のさまざまな活動で ESG の要素を考慮し、サステナビリティ、公平、信頼という 3 つの領域における成果の実現に努めています。

VMware のテクノロジーを利用したサービスやソリューションの進化は、ESG にまつわる成果実現を促進する力にもつながっています。たとえば、デジタル インフラストラクチャの脱炭素化、分散型の業務環境を実現するテクノロジーを通じた、多様な従業員を前提として不公平を解消していく取り組み、セキュリティとプライバシーの強化によるステークホルダーとのより強固な信頼関係の構築など、お客様のさまざまな活動に貢献しています。

VMware は、デジタル イノベーションの創出のための、持続可能で公平かつより安全な基盤の構築をビジョンとして掲げています。このビジョンを実現するため、VMware 社内のさまざまな事業部が連携し、2030 年の達成を目指す 30 の共通目標を策定しました。今後、達成状況を定期的に測定し、公表していきます。これが、私たち VMware の 2030 アジェンダです。

 

2030 アジェンダ

VMware の 2030 アジェンダは 10 年間にわたる ESG への取り組みであるとともに、より公平、安全で持続可能な世界を実現するための行動指針です。そして、従業員、お客様、サプライヤー、株主、地域社会、そして私たちが住む地球を含めたすべてにとってのより良い未来に、VMware のテクノロジーが貢献できるよう活動を進めています。これらの取り組みを確実に進めていくために、私たちは全社を挙げて VMware の 2030 アジェンダに取り組んでいます。2030 年の達成を目指す 30 の目標とその達成責任を各事業部門が共有しており、それぞれが実際に持続的な価値を実現するために必要となる専門知識を有しています。

このような取り組みは、私たちだけで行うことはできません。ステークホルダーの皆様との広範なエコシステムにおけるコラボレーションや、共同のデジタル イノベーションを通じ、皆様とともにより良い世界に向けた取り組みを進めていく考えです。

サステナビリティ

お客様、サプライ チェーン、事業活動における温室効果ガス排出実質ゼロ(ネット ゼロ エミッション)や脱炭素化に向けた取り組みを支援する、持続性の高いデジタル インフラストラクチャの提供

公平

誰もが働く場所や働き方を必要に応じて選択できるような、公平かつ公正で、あらゆるニーズが尊重された機会の提供

信頼

レジリエンス(回復力)、倫理、データ プライバシー、セキュリティ、透明性に対する確固とした取り組みを通じた信頼の確立 

ESG に関する主な成果

VMware のソリューションが貢献した温室効果ガス排出回避量

12 億トン

カーボン ニュートラル企業としての認定

2018 年以降、毎年継続

Power of Difference コミュニティ(インクルージョンの文化を広げる取り組みを進める社員主導のグループ)

24 コミュニティ

VMware の新たな取り組み

Responsible Sourcing(責任ある調達)プログラム

コーポレート ガバナンス

VMware のガバナンスに対する包括的なアプローチは、VMware が重視している 5 つの価値である、Execution(遂行)、Passion(情熱)、Integurity(誠実)、Customers(お客様)、Community(コミュニティ)の頭文字をとった EPIC2 に基づいています。私たちは、Integurity(誠実)を軸として、大胆に取り組みを進めながらも謙虚さを保ち、競争力を高めながらも公平さを重視し、確固たる決断を行う際には敬意を払うことを忘れない、という姿勢を常に心がけています。そして、お客様、パートナー企業、株主、従業員との信頼関係の構築、および維持に努めています。
VMware のコーポレート ガバナンスを実践していくことで、ステークホルダーの利益を最優先し、法的要件に則ってビジネスを行うためのフレームワーク確立していくことができると考えています。私たちは、企業倫理と優れたガバナンスを実践する最高クラスの指針に則り、さまざまな活動を進めてまいります。

ガバナンスの実践

マテリアリティ(重要課題)の評価

マテリアリティ(重要課題)の評価を行うことで、課題、目標、成果がビジネスにどのような影響を与えるかを包括的に把握することができます。VMware では、ビジネスと ESG の両方の観点であらゆ優先事項を連動させ、計画と実行の方法の大幅な見直しを図り、社内外に有意義な変化をもたらすことができるよう努めています。2019 年に実施したマテリアリティの評価では、ステークホルダーのエコシステムを包括的に見直しました。業界のトレンドと同業他社のベンチマークを徹底的に分析し、投資家からの問い合わせやお客様のインサイトを検討するとともに、社外の IT 分野の専門家や社内の関係者からの意見も集めました。さらに、財務、企業に対する評価、市場など、VMware のコア ビジネスに影響を与える可能性がある要素と、それらの要素が主要なステークホルダーの意思決定にどのような影響を与えるかに基づいて、優先順位を付けました。  また、これらの重要課題の解決から加速できる潜在的な成果についても検討しました。最終的には、このような情報が VMware の ESG 戦略の基盤となっています。

データのプライバシーとセキュリティ

プライバシーとセキュリティに関する新たな法律が制定され、組織に規制上の義務が課せられる一方、サイバー攻撃は急速に巧妙化し、攻撃範囲を広げています。VMware では、プライバシーとデータ セキュリティを重視しており、包括的な手順と管理体制を構築して、お客様、お客様のインフラストラクチャ、および自社のインフラストラクチャを保護しています。

倫理

倫理的な行動とコンプライアンスの文化は、持続可能で責任あるビジネスを維持するためのカギとなります。この文化は、VMware のビジネス コンダクト ガイドライン(行動規範)を支える、VMware が重視している価値の一つ「Integrity(誠実)」への取り組みの中核をなすものです。  このガイドラインには、法律の順守にとどまらない行動規範が定められています。VMware とその子会社のすべての従業員、取締役、経営幹部には、「お客様、パートナー企業、株主、および私たちが活動する地域社会との信頼関係を構築し、維持する」という企業価値を共有し、守っていくことが求められます。

不正行為の防止

私たちのだれもが、贈収賄と汚職の防止に対する共通の責務を担っています。このような脅威から私たちそれぞれをまもるために、VMware は、ポリシー、プログラム、トレーニング、リスクと制御の評価をまとめた不正行為防止プログラムを設け、VMware のビジネスのあらゆる側面に贈収賄防止の仕組みを取り入れています。たとえば、リスク評価に基づいたプロセスとコントロールの改善を図り、強化対象のトレーニングを見極め、必要に応じてプログラムの内容を見直しています。2019 年には、「We All Own It」と題したコンプライアンス キャンペーンを開始し、従業員一人ひとりが倫理やコンプライアンスにまつわる問題の説明責任を果たすことができるよう取り組んでいます。

公共政策の支援

VMware のガバメント リレーションズおよび公共政策担当部門は、政府や行政機関と連携し、VMware のテクノロジー、製品、サービスの活用促進や、お客様、従業員、全世界の地域社会の支援に努めています。VMware の中核をなすビジネスと価値に関連する公共政策について、さまざまな行政機関と協業するとともに、私たちのビジョンと政策目標を共有する業界団体や事業者と協力関係を結んでいます。 

 

VMware は、米国ワシントン DC で初の超党派で多数の少数民族出身者が所属するガバメント リレーションズ組織である United By Interest(UBI)とも協業しています。UBI の協力のもと、VMware は、社会問題や人種間の平等問題について、連邦議会黒人議員幹部会およびヒスパニック系議員幹部会の主要メンバーと緊密にコミュニケーションを行っています。  

サステナビリティ

サステナビリティは、私たちの価値実現と将来の成功の中核をなすものです。VMware は長年にわたり、テクノロジー ソリューションを通じたよりよい環境づくりに取り組んできました。その実績を生かし、お客様のエコシステム、バリュー チェーン、自社の事業において、デジタル インフラストラクチャの脱炭素化に継続的に取り組んでいます。VMware は 2018 年に CarbonNeutral® 企業として認定され、2019 年以降は、100% 再生可能エネルギーによって事業を運営しています。ネット ゼロ エミッションの事業運営、および持続可能な製品ソリューションの提供に向けた全社的な取り組みを通じて、次世代の持続可能なデジタル インフラストラクチャを実現していきます。 

サステナビリティにまつわる 2030 年の実現目標

ワークロードの炭素効率

お客様のデジタル ビジネスにおける生産性と炭素効率の向上に向けた取り組みを進めています。 

 

  • IDC ホワイトペーパー:炭素効率の高いデジタルトランスフォーメーションによる、より俊敏で持続可能なビジネスの実現

ゼロ カーボン クラウド

温室効果ガスの排出ゼロのクラウドの実現を促進しています。 

 

ビジネス レジリエンス

物理インフラストラクチャから分散した仕事環境まで、環境全体のレジリエンス(回復力)の強化を支援します。 

 

  • ディザスタ リカバリ ソリューション:VMware の包括的なディザスタ リカバリ ソリューションでは、リカバリにかかる時間/コストとデータの重要度とのバランスを図りつつワークロードを保護できます。
  • 将来の変化に対応可能な組織の構築:場所を問わず、安全に仕事ができる業務環境づくりを支援します。変化するビジネス環境に適応するとともに、組織のレジリエンスを強化できます。

分散型エネルギー

分散化した業務環境での分散型エネルギーの活用を促進する取り組みを行っています。 

 

温室効果ガス排出実質ゼロ(ネット ゼロ エミッション)

私たちの事業活動やサプライチェーンにおける温室効果ガス排出実質ゼロに向けた取り組みを推進しています。 

 

電子廃棄物の管理

私たちのあらゆる事業活動にわたる電子廃棄物の管理の徹底を推進しています。

温室効果ガス排出量の透明化

VMware のソリューションによって実現可能な温室効果ガスの削減効果の透明性を高める取り組みを行っています。

インパクト投資

経済的なリターンに加えて、社会および環境の課題解決に貢献するイノベーションへの投資を行っています。

水資源保全

国際社会における水資源保全の取り組みを支援しています。

あらゆる人がクラウドを活用できる環境づくり

安全性、レジリエンス、持続可能性に優れたマルチクラウド インフラストラクチャを推進する公共政策を支援しています。 

サステナビリティに関する主な成果

VMware のソリューションが貢献した温室効果ガス排出回避量

12 億トン

2021 年度に購入した再生可能エネルギーの総量

158,097 MWh

VMware の全世界の事業拠点における再生可能エネルギーの使用率

100%

取得した LEED 認証の数

19

公平

私たち VMware は、公平で誰にとっても暮らしやすく、お互いを尊重する未来のデジタル社会を築くうえでは、テクノロジーが重要な役割を果たすと確信しています。多様性、公平性、インクルージョンの取り組みからデジタルワークスペースのテクノロジーにいたるまで、VMware は、未来の業務環境を創造する取り組みを進めています。その一環ともなるのが、VMware の社内だけでなく、社会全体において公平な機会の提供、インクルージョンの文化の推進、柔軟性の強化を通じた、分散型の業務環境を活用する働き方の支援です。さらに、教育機関や非営利組織と連携し、社会から取り残されたコミュニティにおけるデジタル スキル ギャップを解消しつつ、すべての人がデジタル トランスフォーメーションの恩恵を受けられるようにすることを目指しています。 

公平にまつわる 2030 年の実現目標

物理的な制約のない業務環境

分散された環境で働く従業員の生産性を高め、物理的な制約に捉われることなく業務を行えるよう支援します。 

 

 

ダイバーシティとインクルージョン

多様な人材の採用とインクルージョンの文化を積極的に推進することで、公平な機会の提供を促進します。 

 

社会貢献の文化

私たちが生活するあらゆる地域社会に貢献する文化を育んでいます。 

 

  • VMware Foundation:VMware の従業員が社会貢献活動に積極的に参加できるよう支援するためのプログラムです。

デジタル スキルの習得支援

世界各地でテクノロジーやデジタル スキルの習得支援を行っています。

 

  • VMinclusion Taara:技術を習得するためのトレーニングを無料で提供し、女性の職場復帰をサポートする VMware 独自のプログラムです。
  • IT Academy:地域社会と密接に連携しながら、デジタル スキルを学生が習得できる機会の提供を通じ、デジタル トランスフォーメーションによる効果を誰もが受けることができるよう取り組みを進めています。

非営利組織のデジタル トランスフォーメーション支援

非営利組織のデジタル化に向けた取り組みの加速を支援します。

 

  • VMware Tanzu Act:非営利組織のお客様と協業し、社会的課題の解決につながるテクノロジーの設計、構築を行っています。
  • テクノロジーを活用するプロボノの変革

 

サプライヤーのダイバーシティ

さまざまなバックグラウンドを持つ代表者が運営する組織との協業や、組織の知名度を問わずあらゆるサプライヤーとの協業を積極的に進めています。 

 

公平な賃金体系

VMware の従業員全員に公平に賃金を支給しています。 

誰もがテクノロジーを利用できる製品づくり(アクセシビリティ)

私たち VMware はどなたでもご利用いただけるようなテクノロジーの開発に努めています。

 

  • VMware :すべての方に優れたユーザー体験をご提供する取り組みを強化しています。

分散した業務環境

働く場所や働き方に対する従業員の希望を考慮した、多様性に富んだ革新的な職場の実現に貢献します。

 

従業員のウェルビーイングに対する取り組みの支援

誰にとっても便利で、お互いを尊重しあい、健康とウェルネス(身体、精神、環境、社会的健康を基盤により生き生きとした人生を送るための取り組み)を推進する革新的な文化を育んでいくことを通じ、組織と従業員の一体感の醸成や従業員を支援する取り組みに貢献します。

 

公平に関する主な成果


ヒューマン ライツ キャンペーン財団の企業平等指数

100 点

慈善活動に参加した従業員数(2021 年度)

26,251 人

VMware が実施した 2021 年度のマッチング ギフト額(社員からの寄付金に会社が同額を加えて寄付)

1,150 万ドル

支援を提供している世界の非営利組織数(2021 年度)

14,122

信頼

VMware が目指しているのは、お客様のデータが安全であること、責任を持って使用されていること、従業員が会社に透明性があり倫理的であると確信できること、デジタル社会を脅かすサイバー攻撃からすべてのステークホルダーを確実に保護できる未来です。デジタル倫理およびスチュワードシップの観点からイノベーションを考え、セキュリティ、プライバシー バイ デザイン、透明性に焦点を当てることで、従業員、お客様、パートナー企業、株主、地域社会と信頼関係を築き、維持しています。 

信頼にまつわる 2030 年の実現目標

セキュリティ

サイバー攻撃から世界を守る VMware のソリューションの開発に努めています。 

 

プライバシー バイ デザイン

VMware の製品、サービス、事業活動すべてにプライバシーを組み込みむアプローチを採用しています。 

 

  • VMware Cloud Trust Center:個人情報の収集、使用、開示、転送、保管方法についての透明性を強化しています。

VMware on VMware:自社環境における VMware 製品の活用

VMware のソフトウェアを自社のインフラストラクチャで使用し、信頼、セキュリティ、ユーザー体験、サステナビリティに対する取り組みの強化を進めています。 

人材開発

すべての従業員のキャリア アップを支援しています。

 

  • キャリア開発:キャリア アップを支援するさまざまな学習プラットフォームと学習環境を提供しています。

公正かつ倫理的な行動

公正かつ倫理的なビジネスの推進に努めています。

 

誰もが安心して生活できる社会づくりへの貢献

IT を通じたよりよい社会、環境を促進する公共政策を支援しています。

デジタル倫理

デジタル倫理とスチュワードシップに対する取り組みを強化しています。

統合レポート

ESG 情報の開示基準を満たす統合レポートの作成を行っています。

 

透明性

すべてのステークホルダーの利益を重視し、ガバナンスと説明責任の確立に努めています。 

 

サステナブル ファイナンス

サステナビリティに関する指標を考慮して財務上の意思決定を行うアプローチを採用しています。

信頼性に関する主な成果

VMware の新たな取り組み

Responsible Sourcing(責任ある調達)プログラム


新たに設立した組織

ESG Leadership Council

測定可能なメトリックの策定

エグゼクティブ ESG マイルストーン

ESG に関する最新情報

統合財務レポート

レポートとデータ

ESG 活動レポート

私たち VMware は、VMware の 2030 アジェンダを確実に達成し、説明責任を果たしていくためには、透明性の確保が不可欠であると考えています。そのため私たちは 2030 アジェンダの進捗状況を定期的に公開しています。

また、投資家からの情報提供の要請や、主要な ESG 評価にも定期的に対応しています。たとえば、持続可能な環境の達成度を測定する Carbon Disclosure Project(CDP)、持続可能な調達活動を評価する EcoVadis、ESG の全体的な成果やインクルージョンの取り組みを Dow Jones Sustainability Index(DJSI)で評価する S&P Global の Corporate Sustainability Assessment(CSA)などが挙げられます。

ESG データ

VMware はかねてより、データを活用して意思決定やイノベーションの創出に必要な力を強化させてきました。2015 年に初の ESG 活動レポートを発行して以来、VMware は ESG の達成状況を公開しています。 

Global Reporting Initiative(GRI)、Sustainable Accounting Standards Board(SASB)、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)、国連グローバル コンパクト(UNGC)の規範、国連の持続可能な開発目標(UN SDGs)など、主要な ESG フレームワークに基づいて VMware が取り組んでいる活動による影響を測定しています。 

パートナーシップ

VMware は、広範なエコシステムを形成する多数のお客様やパートナー企業との協業や共同イノベーションに取り組んでいます。このような活動から、世界を変えるイノベーションを実現できると確信しています。

Accounting for Sustainability(A4S)

主要メンバーとして金融機関のリーダーに働きかけ、レジリエンスの高いビジネス モデルや持続可能な経済への抜本的な転換を推進します。

Renewable Energy Buyers Alliance(REBA)

Energy Buyer Federal Clean Energy Policy  

RE100

Climate Group および CDP とパートナーシップを結び、使用電力を 100% 再生可能エネルギーで賄うことを目指すグローバルな共同事業に早期に署名しています。

世界経済フォーラム(WEF)

独立した非営利組織である世界経済フォーラムのメンバーとして、政治、ビジネス、その他の分野の主要リーダーと連携し、世界情勢の改善に取り組んでいます。

全米科学財団(NSF)

VMware は全米科学財団とともに、将来の働き方を変える革新的な研究の促進を目標に、複数のプロジェクトをサポートしています。

Next G Alliance

VMware は設立メンバーとして加盟。今後 10 年間で世界のモバイル テクノロジーのリーダーとなることを目指す、主に北米の企業が参加する新しいイニシアティブです。

スタンフォード大学

VMware はスタンフォード大学の Women's Leadership Innovation Lab に資金提供し、新しい世代の女性リーダーシップの支援に向けた投資を行っています。 

The Valuable 500

世界中の 10 億人を超える障がい者が社会的活動へ参加できるようになることが、ビジネス、社会、経済に多大な価値をもたらすという理念に基づく社会づくりを推進する取り組みに、VMware も主要メンバーとして活動しています。

アワードと評価

VMware の ESG に対する取り組みは、さまざまな業界にわたる団体やパートナー企業から高い評価を受けています。

Dow Jones Sustainability Index

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CDP の気候変動 A リスト

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MSCI ESG 格付 AA 評価

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EcoVadis シルバー評価

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Forbes Just 100 企業

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米国でもっとも責任ある企業

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ヒューマン ライツ キャンペーン の企業平等指数

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Forbes 誌が選ぶ「ダイバーシティにもっとも優れた企業」

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2021 年の ESG 活動レポート

VMware は、サステナビリティ公平信頼の向上に継続的に取り組んでいます。