ヴイエムウェア、Software-Defined Data Center向けのシンプルかつ高性能なインフラを実現する次世代ハイパー コンバージド ソフトウェアを発表

最新版のVMware Virtual SAN 6.2に、データ重複排除、データ圧縮、イレイジャーコーディングの機能を新たに搭載することで、オールフラッシュで1GBあたり1米ドル~のハイパー コンバージド ソリューションを実現

VMware Virtual SAN Ready Nodesの強化で、ライセンシングの簡素化、ソフトウェアの事前インストール、包括的なサポートを提供

【2016年2月12日 (日本時間)東京発】
ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン ロバートソン)は本日、企業向けの実績あるハイパー コンバージド ソフトウェアをさらに進化させる、VMware Virtual SANの最新版を発表しました。ヴイエムウェアは、ハイパー コンバージド インフラ市場をリードしており、VMware Virtual SANの提供を開始してからの21カ月ですでに3,000以上の顧客が導入しています。

ハイパー コンバージド インフラは、Software-Defined Data Centerの実現に最適な基盤として、統合型システムで最も成長している市場で (1)、調査会社であるIDC社によると2016年には15億米ドルの市場規模になると予測されています (2)。ハイパー コンバージド インフラは、ソフトウェアで定義されたコンピューティング、ストレージ、ネットワークを、x86ベースの標準ハードウェアと組み合わせることで、IT運用を簡素化し、システムのパフォーマンスを向上しながら、同時にITに関する設備投資や運用コストを低減できます。

VMwareが提供するハイパー コンバージド ソフトウェアは、VMware vSphere、VMware Virtual SAN、VMware vCenter Serverで構成され、x86サーバとそれに直接接続されたストレージをシンプルかつ堅牢なハイパー コンバージド インフラへと進化させます。導入した組織は、ITコストや管理の複雑性を削減すると同時に、パフォーマンスを飛躍的に向上させることができます。ヴイエムウェアは、幅広いパートナ エコシステムと協力し、11社のOEM各社から提供されるVMware Virtual SAN Ready Nodesプログラムの認定プラットフォームから、ヴイエムウェアとEMCが共同開発したターンキーのハイパー コンバージド インフラのアプライアンスまで、業界で最も広範なハードウェアの選択肢を通じてハイパー コンバージド ソフトウェアを提供します。

VMware Virtual SAN 6.2のデータ効率化機能により、ストレージ効率を最大10倍に向上
VMware vSphereのシンプルかつ信頼性の高いネイティブ ストレージの第4世代となるVMware Virtual SAN 6.2により、ヴイエムウェアはハイパー コンバージド ソフトウェアの急速な進化を継続します。この最新版では新たにQoS、パフォーマンスやキャパシティのモニタリングなどの機能に加え、オールフラッシュ向けの高度なデータ効率化機能を搭載しています。これらの新機能により、さらなるコストパフォーマンスの向上、アプリケーション対応の更なる強化、ビジネス上の価値を獲得するまでの時間の高速化を支援します。VMware Virtual SAN 6.2により、1ギガバイト(GB)あたり1米ドルから利用可能なオールフラッシュ構成のハイパー コンバージド インフラを実現できるとともに (3)、ストレージ効率を最大10倍向上できます (4)

VMware Virtual SAN 6.2の新機能は以下の通りです。

  • 重複排除と圧縮:新たに搭載された重複排除と圧縮の機能により、オールフラッシュ ストレージの容量を最適化し、最大で7倍のデータ量を削減できるため、CPUやメモリーのオーバーヘッドへの影響を最小化できます。
  • イレイジャー コーディング(RAID 5/RAID 6):イレイジャー コーディングにより、ストレージの使用可能容量を最大2倍に増加しながら、データの耐障害性をこれまでと同じ高水準で維持することができます。
  • Quality of Service(QoS):最新のQoS機能により、仮想マシンごとのIOPSの可視化/コントロール/レポーティングなどを実現できるため、他の仮想マシンから性能面の影響を受ける可能性を排除できます。
  • パフォーマンス、キャパシティ、稼働状況のモニタリング機能を強化:統合管理プレーンの新機能により、すべての顧客がVMware Virtual SANを搭載したハイパー コンバージド インフラのメリットを導入前に確認することができます。

VMware Virtual SANは、VMware vSphereの仮想マシンに最適なストレージ ソリューションとなるよう、開発されました。VMware Virtual SANにより、仮想化された本番環境向けに主要なストレージ サービスの提供が可能になり、より優れたパフォーマンス、拡張性、柔軟性と同時に、より少ないレイテンシとコストなどのメリットを享受できます。ポリシー ベースのストレージ管理機能を備えたVMware Virtual SANは、従来のデバイス単位だったストレージ管理モデルをアプリケーション単位の管理モデルへと変革し、IT管理者はアプリケーション向けにストレージをわずか数分でプロビジョニングできるようになります。そして、VMware Virtual SANは、ビジネス クリティカル アプリケーション、仮想デスクトップ(VDI)、リモート オフィスや支社(ROBO)、テストや開発など、さまざまな用途での利用に適しています。

Virtual SAN Ready Nodesを強化し、調達、サポート、導入を簡素化
VMware Virtual SAN 6.2の発表に合わせ、OEMパートナから提供される事前検証済み構成のサーバ製品向けプログラムであるVMware Virtual SAN Ready Nodesの強化を発表しました。ヴイエムウェアでは、これまでに11社のサーバOEMと協力し、ハイパー コンバージド インフラ向けソフトウェアの動作検証を実施した100以上のシステムを提供しています。

VMware Virtual SAN Ready Nodeプログラムの強化により、OEMパートナはサーバの製造過程で事前にVMware vSphereとVMware Virtual SANに加え、認定ドライバーとファームウェアをインストールすることができるようになるため、顧客がシステム導入初日に必要な作業を軽減できると同時に、ビジネス上の価値を享受できるまでの時間を短縮します。富士通、日立データシステムズ、Supermicroの3社は、この新しいVMware Virtual SAN Ready Nodesプログラムを活用する最初のOEMです。また、VMware Virtual SAN Ready Nodesでは、ソフトウェア ライセンスのバンドルや、顧客の既存のライセンスとの調整なども可能です。さらに、OEMパートナはハードウェア/ソフトウェアの両方のコンポーネントに対する包括的なサポートを提供することができます。

これらのプログラムの強化により、ヴイエムウェアとエコシステム パートナは引き続き、業界で最も幅広い利用モデルやシステム構成の選択肢を提供できます。また今後、その他のパートナからもVMware Virtual SAN Ready Nodeプログラムに対応した製品が発表される予定です。ヴイエムウェアでは、EMCとの緊密なパートナシップのもと共同開発している次世代ハイパー コンバージド アプライアンス製品ファミリーにより、今月後半にハイパー コンバージド ソフトウェア スタックの利用モデルの選択肢をさらに拡張する予定です。この次世代ハイパー コンバージド アプライアンス製品ファミリーでは、EMC、ヴイエムウェア、VCEの各社独自のテクノロジを活用しています。

VMware Inc. 上級副社長 兼 ストレージ&アベイラビリティー事業部ゼネラルマネージャ
ヤンビン・リー(Yanbing Li)のコメント:
「ヴイエムウェアのハイパー コンバージド インフラ向けソフトウェアは、顧客が自社のビジネス ニーズに対応するためのインフラを高速かつ将来的な需要を予測して導入できるシンプルさ、高いコスト効率、そして高パフォーマンスを備えたアーキテクチャにより、顧客からの関心がさらに高まっています。本日、従来バージョンと比較して最大10倍のストレージ効率性を実現するVMware Virtual SAN 6.2を発表により、顧客が自社のニーズに最適なSoftware-Defined Data Centerを構築するために、ヴイエムウェアのソフトウェアを搭載したハイパー コンバージド インフラにますます興味を持っていただけるものと期待しています」

■ご購入および価格について
VMware Virtual SAN 6.2は、2016年第1四半期中(1~3月)に提供を開始する予定です。VMware Virtual SAN 6.2の市場想定価格はCPUあたり35万7000円~(税抜)です。VMware Virtual SAN for Desktopの市場想定価格は1ユーザあたり7000円~(税抜)です。
VMwareのパートナから、2016年上半期中(1~6月)に、新しいVMware Virtual SAN Ready Nodesプログラムの対応製品が提供される予定です。

ヴイエムウェアでは、本リリースで紹介した新製品に関するオンラインセミナーを2016年2月16日より開催いたします。オンラインセミナーは登録制で、下記URLから今すぐお申し込みいただけます。
http://www.vmware.com/jp/digitalenterprise

(1) IDC Hyperconverged Systems 2015-2019 Forecast, April 2015
(2) IDC Hyperconverged Systems 2015-2019 Forecast, April 2015
(3) VMware Virtual SAN hardware configuration created on Supermicro reseller website: www.thinkmate.com and assumes a 6x storage efficiency based on VMware testing of VDI workloads, December 2015.
(4) Based on internal analysis and comparison to VMware Virtual SAN 6.1, December 2015

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアの年間売上高66億ドル(2015年度)で、50万社を超える顧客と7万5,000社を超えるパートナを有しています。シリコンバレーに本社を置き、全世界にオフィスを展開しています。VMwareの詳細はwww.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、Virtual SAN、vSphere、vCenter、vCenter Serverは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、VMwareのVMware Virtual SAN 6.2とVMware Virtual SAN Ready Nodes製品、これら製品とVMwareのその他の製品との相互運用性、これら製品の顧客への潜在的メリット、OEMパートナやVMwareとEMCならびにVCEとの関係など、将来の成長に関する記述 (forward-looking statements) が含まれています。

これらの将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法 (Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の「セーフハーバ」 条項 (the safe harbor provisions)に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i)現在の世界的な経済状況や市場環境の不確定要素が及ぼす経済全体への影響;(ii)一般消費、政府消費およびIT支出の落ち込みまたは遅延;(iii)価格競争、業界再編、 新規競合会社の仮想化ソフトウェアならびにクラウド/エンドユーザ/モバイル コンピューティングの業界への参入、VMwareの競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策ほか、これらに限定されない競争上の要因;(iv)VMwareの顧客による新製品の開発およびクラウドコンピューティング、デスクトップ仮想化、software-defined data centerへの移行の可否;(v)製品の発表、販促施策、ベータプログラムなどライセンス収益を認識する時期に影響を与える要素、(vi)顧客の新興技術に対する許容性 (賛同の有無)に起因する不確定要素;(vii)長期ライセンスおよびサポート契約などの関する顧客の意向の変化;(viii)仮想化ソフトウェアならびにクラウド/エンドユーザ/モバイル コンピューティングの業界の飛躍的な技術の変化;(ix)製品やサービスの開発タイムラインの変更;(x)当社とEMC社との関係、VMware本社取締役メンバの選任、EMCのVMwareへの投資に関わる事項、DellによるEMC買収の完了後にDellが実施する可能性のある変更を含むEMC社のステークホルダの承認が必要な事柄に関する同社のマネジメント能力;(xi)VMwareの独自技術の知的所有権のマネジメント能力;(xii)VMwareによる優秀な従業員の採用、維持の可否;(xiii)当社が買収を完了した企業および同企業が保有する資産のVMwareへの円滑な移行、(xiv)DellのEMC買収の遅延によるVMwareのビジネスの停止やDellとEMCの取引がVMwareのビジネスに与える影響の不確実性によるVMwareの顧客の損失、(xv)DellがEMC買収取引中にEMCの株主に対して発行予定のVMwareの業績連動株により起こる混乱や不確実性に起因するVMwareの株式に対するネガティブな潜在的影響、(xvi)主要な経営陣の変更に起因するビジネスの停止、(xviii) VMwareがさまざまな地域で従業員の削減や当該計画に関するその他の要素を実行する能力、(xix) 予定される再編に関する負担や現金支出の規模や要素の変更の可能性、(xx) 為替レートの変動、(xxi) VMwareの株価の変動、(xxii) VMwareの財政状況の変更、(xxiii) VMwareが現金の代替利用を検討する可能性を誘引するビジネスの機会や優先度の変化、(xxiv) 株の再取得に使用可能な米国政府が保有する現金水準の変動、(xxv) VMwareの株式補償プログラムを通じて発行可能な株式の、2016年における希薄化の影響に対する変化、などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、当プレスリリースの発表時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。