ヴイエムウェア、VMware vRealize Suite 7を発表。デジタル化とハイブリッド クラウドへの移行を加速

業界で最も包括的なクラウド管理スイートにより、ITサービスの提供、効率化、運用を改善し、設備投資コストを最適化

【2016年2月12日 (日本時間)東京発】
ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン ロバートソン)は本日、クラウド管理プラットフォームの最新版となるVMware vRealize Suite 7を発表しました。このVMware vRealize Suite 7には、最新版のVMware vRealize Operations、VMware vRealize Log Insightに加え、VMware vRealize Automation 7とVMware vRealize Business for Cloud 7が含まれます。また、この最新版では製品アップデートに加え、ライセンシング ルールやパッケージを改善しており、顧客はクラウドに移行する際の一般的なユースケースにすぐさま対応できます。

デジタル化は、あらゆる業界を大きく変革し、従来のビジネスや運用モデルに大規模な変化をもたらしています。組織や企業は、ビッグデータやクラウド コンピューティング、モビリティなどを活用した、新しいオンライン/常時接続の利用体験によるイノベーションでこれらの変化に対応しています。これらの企業では、テクノロジによって可能になる最新のビジネス アプローチを採り入れることで、新しいビジネス機会や収益機会を享受しています。

インテリジェントな運用、インフラのモダナイゼーション、DevOpsに対応
VMware vRealize Suiteにより、ハイブリッド クラウド環境でのコンピューティング、ストレージ、ネットワーク、アプリケーション サービスの大規模なプロビジョニングや管理が可能になります。Software-Defined Data Center向けクラウド管理プラットフォームの包括的な管理機能を通じて、ヴイエムウェアがこれまでに数千の顧客をサポートしてきた実績から導き出された以下の3タイプの一般的なユースケースに対応できます。

  • インテリジェントな運用管理:IT部門が、異種混在やハイブリッド クラウドの環境全体にわたって、ITサービスの稼働状態、パフォーマンス、キャパシティをプロアクティブに管理できるようになり、ITサービスのパフォーマンスと可用性を改善できます。
  • Infrastructure as a Service(IaaS)に向けたITの自動化:ITインフラの提供と継続的な管理を自動化することで、IT部門や事業部門のユーザがセルフサービスでITリソースにアクセスできるようになり、IT部門がユーザからの都度の要求に対応するために必要な時間を削減できます。
  • DevOpsに対応可能なIT:IT部門は、開発チーム向けに完全なアプリケーション スタックを提供できるクラウドの構築できます。これにより、APIとGUIの両方の形式でのリソースへのアクセスなど開発者の希望に沿った対応や、ハイブリッド クラウド環境全体にわたるリソースのプロビジョニングが可能になります。また、VMware vRealize Code Streamを合わせて用いることで、継続的なデリバリによるソリューションの対応範囲をさらに拡大し、開発者によるアプリケーションのデリバリのスピードをさらに高速化することもできます。

ハイブリッド クラウド向けに開発されたVMware vRealize Suite
VMware vRealize Suiteは、ヴイエムウェアのクラウド自動化、クラウド運用、クラウド ビジネス管理などのソリューションを一元的なプラットフォーム上に統合し、IT部門がビジネスのスピードに合わせて統合的なサービスを提供しながら、IT部門に求められるコントロールやコスト効率も維持できるよう支援します。

VMware vRealize Suite 7に含まれる最新版製品、または現在利用可能な製品は以下の通りです。

  • 【最新版】VMware vRealize Operations 6.2
    VMware vRealize Operations 6.2は、VMware vSphere Distributed Resource Scheduler(DRS)との緊密な連携など、2015年第3四半期の製品アップデートで導入されたインテリジェントなワークロード配置機能を強化しており、顧客は運用にかかる時間を削減しながらアプリケーションやインフラのパフォーマンスを改善できます。
  • 【最新版】VMware vRealize Log Insight 3.3
    VMware vRealize Log Insight 3.3は、バックエンドや運用に関する機能強化を数多く導入しています。この最新版では、新たに導入されたSimple Query APIにより、既存のプロセスとのシンプルな統合や外部アプリケーションとの連携のためのWeb Hooks対応が可能になります。
  • VMware vRealize Automation 7
    VMware vRealize Automation 7は、クラウド環境全体にわたるアプリケーション視点のネットワークとセキュリティを備えた、統合的なサービス ブループリント機能を提供し、統合マルチ ティア アプリケーションのデリバリを簡素化・高速化します。
  • VMware vRealize Business for Cloud 7
    VMware vRealize Business for Cloud 7(旧称:VMware vRealize Business Standardエディション)は、オンプレミスまたはパブリック クラウドから提供されるITサービスのコストや品質に関する透明性やコントロールを強化できます。

詳細は下記URLをご参照ください。

新たにVMware vRealize SuiteのStandardエディションを発表
ヴイエムウェアは本日、VMware vRealize SuiteのStandardエディションも発表しました。新たに提供されるStandardエディションには、インフラのインテリジェントな運用管理に必要なすべての機能が含まれています。このStandardエディションでは、異種混在やハイブリッド クラウドなどのあらゆるインフラ環境全体にわたって、稼働状況、パフォーマンス、キャパシティの管理を行うための分析が可能になり、また、ログ分析機能も備えています。なお、従来から提供されているAdvancedエディションとEnterpriseエディションも引き続き利用できます。

VMware vRealize Suiteのすべてのエディションはハイブリッド環境を念頭に提供されます。また、ヴイエムウェアは本日、新しいライセンス形式であるPortable Licensing Unit(PLU)をVMware vRealize Suiteの顧客向けに提供すると発表しました。このライセンス形式により、VMware vSphereだけでなく、その他のハイパーバイザや物理サーバ、またはVMware vCloud Air、Amazon Web Services(AWS)、Microsoft Azureを含む、対応するパブリック クラウドなど、利用するソリューションやパブリック クラウドを問わず、ライセンスの切り替えや変更の必要なく柔軟にワークロードを管理できるようになります。

VMware Inc. 上級副社長 兼 管理スイート事業部ゼネラルマネージャ アジェイ・シン(Ajay Singh) のコメント:
「ヴイエムウェアは、企業に必要な信頼性を備えたハイブリッド クラウド管理プラットフォームの提供に注力し、顧客がデジタル ビジネスを推進するうえで主要な競争優位性を獲得できるよう支援します。VMware vRealize Suite 7は、複数のプライベート/パブリック クラウド環境にわたって、導入初期のサービスのプロビジョニングや、その後のアプリケーションとインフラの運用に求められる厳格な要件に対応できるよう開発されています」

■ご購入および価格について
VMware vRealize Operations 6.2は、本日より提供を開始します。VMware vRealize Suite 7とVMware vRealize Log Insight 3.3は、2016年第1四半期中(1~3月)に提供を開始する予定です。VMware vRealize Suite 7は、3つのエディションを通じて提供予定で、市場想定価格は1PLUあたり53万6000円~(税抜)の予定です。

ヴイエムウェアでは、本リリースで紹介した新製品に関するオンラインセミナーを2016年2月16日より開催いたします。オンラインセミナーは登録制で、下記URLから今すぐお申し込みいただけます。

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド時代においてビジネスの活性化を支援する仮想化ソリューションおよびクラウド インフラ ソリューションを提供いたします。ヴイエムウェアは、顧客がITリソースの構築・提供・利用を、発展的かつ企業特有のビジネスニーズ対応した方法で、移行できるよう支援します。ヴイエムウェアの年間売上高66億ドル(2015年度)で、50万社を超える顧客と7万5,000社を超えるパートナを有しています。シリコンバレーに本社を置き、全世界にオフィスを展開しています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、vRealize、vRealize Operations、Log Insight、vRealize Automation、vRealize Business、vSphere、vSphere Distributed Resource Scheduler、Code Streamは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。

将来予想に関する記述
本プレス リリースには、vRealize Log Insight 3.3を含むVMwareのvRealize Suite 7、これら製品とVMwareのその他の製品との相互運用性、これら製品の顧客への潜在的メリットなど、将来の成長に関する記述 (forward-looking statements) が含まれています。

これらの将来予想に関する記述は、1995年米国私募証券訴訟改革法 (Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の「セーフハーバ」 条項 (the safe harbor provisions)に準拠しています。実際の結果は、特定のリスク要因により、将来予想に関する記述で予想された結果と大きく異なる場合があります。リスク要因には、(i)現在の世界的な経済状況や市場環境の不確定要素が及ぼす経済全体への影響;(ii)一般消費、政府消費およびIT支出の落ち込みまたは遅延;(iii)価格競争、業界再編、 新規競合会社の仮想化ソフトウェアならびにクラウド/エンドユーザ/モバイル コンピューティングの業界への参入、VMwareの競合会社による新製品の投入およびマーケティング施策ほか、これらに限定されない競争上の要因;(iv)VMwareの顧客による新製品の開発およびクラウドコンピューティング、デスクトップ仮想化、software-defined data centerへの移行の可否;(v)製品の発表、販促施策、ベータプログラムなどライセンス収益を認識する時期に影響を与える要素、(vi)顧客の新興技術に対する許容性 (賛同の有無)に起因する不確定要素;(vii)長期ライセンスおよびサポート契約などの関する顧客の意向の変化;(viii)仮想化ソフトウェアならびにクラウド/エンドユーザ/モバイル コンピューティングの業界の飛躍的な技術の変化;(ix)製品やサービスの開発タイムラインの変更;(x)当社とEMC社との関係、VMware本社取締役メンバの選任、EMCのVMwareへの投資に関わる事項、DellによるEMC買収の完了後にDellが実施する可能性のある変更を含むEMC社のステークホルダの承認が必要な事柄に関する同社のマネジメント能力;(xi)VMwareの独自技術の知的所有権のマネジメント能力;(xii)VMwareによる優秀な従業員の採用、維持の可否;(xiii)当社が買収を完了した企業および同企業が保有する資産のVMwareへの円滑な移行、(xiv)DellのEMC買収の遅延によるVMwareのビジネスの停止やDellとEMCの取引がVMwareのビジネスに与える影響の不確実性によるVMwareの顧客の損失、(xv)DellがEMC買収取引中にEMCの株主に対して発行予定のVMwareの業績連動株により起こる混乱や不確実性に起因するVMwareの株式に対するネガティブな潜在的影響、(xvi)主要な経営陣の変更に起因するビジネスの停止、(xviii) VMwareがさまざまな地域で従業員の削減や当該計画に関するその他の要素を実行する能力、(xix) 予定される再編に関する負担や現金支出の規模や要素の変更の可能性、(xx) 為替レートの変動、(xxi) VMwareの株価の変動、(xxii) VMwareの財政状況の変更、(xxiii) VMwareが現金の代替利用を検討する可能性を誘引するビジネスの機会や優先度の変化、(xxiv) 株の再取得に使用可能な米国政府が保有する現金水準の変動、(xxv) VMwareの株式補償プログラムを通じて発行可能な株式の、2016年における希薄化の影響に対する変化、などが含まれますが、これらに限定されるものではありません。

これらの将来予想に関する記述は、当プレスリリースの発表時点での予想に基づくものであり、状況、重要性、価値、および効果の不確実要素と変化、ならびに 最新の報告書 Form 10-K、 Form 10-Q、Form 8-Kを含む米証券取引委員会に提出した文書に詳しく記載されているその他のリスクによる影響を受けることがあり、実際の結果が予想と異なる可能性があり ます。当社は、このリリース後にこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負いません。