ヴイエムウェア、あらゆるクラウドで企業のアプリケーション戦略

を支援する新たな製品・サービスを発表

 

セキュリティの向上と運用の簡素化を実現しつつ、

あらゆるクラウドのメリットを享受するVMwareのマルチクラウド戦略

 

SaltStackの買収により、クラウド自動化のポートフォリオ強化の意向を発表

 

【2020年10月1日(日本時間)東京発】

ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン ロバートソン)は、年次カンファレンスであるVMworld® 2020にて、あらゆるクラウド上でのアプリケーションの構築、実行、管理、接続、保護を支援する新たな製品・サービスを発表しました。現在、クラウド上のVMwareで実行されている企業のワークロードは1,500万件を超え、VMwareベースのクラウド サービスを提供するパートナ企業は、あらゆる主要パブリック クラウド プロバイダを含む4,300社以上にのぼっています。今回発表した新たな製品・サービスの活用により、一貫性のある効率的なセキュリティと運用を実現すると同時に、開発者の自由度を高め、マルチクラウドのメリットを最大限に享受できます。

 

VMwareはまた、インテリジェントなイベント駆動型自動化ソフトウェアの構築におけるパイオニアである、SaltStackを買収する意向を発表しました。 買収終了後、SaltStackによってVMwareはソフトウェア構成管理とインフラおよびネットワーク自動化の機能を大幅に拡張できます。

 

VMwareは、VMworld 2020で発表する多岐にわたるソリューションとサービスの提供により、企業がかつてなく厳しい市場を勝ち抜き、事業を継続していけるよう支援します。VMwareのクラウド、アプリケーションのモダナイゼーション、ネットワーク、セキュリティ、デジタルワークスペース プラットフォームは、場所を問わずアプリケーションを構築、実行、管理、接続、保護できる柔軟で一貫したデジタル基盤を形成します。

 

アプリケーションは、企業が顧客や従業員にパーソナライズされたデジタル環境を提供するためのコアであり、デジタル トランスフォーメーションの中核を担っています。そして、アプリケーションに対するニーズが複雑かつ多様化するにつれ、マルチクラウドに対応した戦略が必要になります。VMwareは、企業によるマルチクラウドへの移行をあらゆる段階で支援します。

 

最新のマルチクラウド環境を構築する統合プラットフォームの提供

VMwareは、あらゆるクラウド、あらゆるアプリケーションに対応し、一貫したインフラと運用により、柔軟でアジャイルな開発モデルを可能にする完全なクラウド ポートフォリオを提供します。VMworldでの主な発表は次のとおりです。

 

  • VMware CloudTM on AWSへのアプリケーション移行とモダナイゼーション:VMware Cloud on AWSの躍進が続いています。2020年8月現在、VMware Cloud on AWS上のVMとホストの総数は、それぞれ前年比140%増、130%増となっています。VMware Cloud on AWSサービス コンピテンシーを獲得したチャネル パートナは600社以上、VMware Cloud on AWSで利用できる認定または検証済みのテクノロジ ソリューションは300以上にのぼります。VMwareは、vSphereベースのワークロードに最適なパブリック クラウド パートナであるAWSとの連携により、イノベーションの実現に向けて、大規模なアプリケーションのデプロイ、移動、接続、保護を行う機能を顧客に提供しています。なお、VMware Tanzuをサポートしているため、Kubernetesクラスタの運用と管理を一元化できます。VMware Transit Connectは、異なるクラウド環境に跨り、シンプルで一貫したネットワークとセキュリティを提供します。そして、VMware HCXの機能強化により、アプリケーションの大規模な移行も、ダウンタイムなく計画/実行が容易になりました。また、VMware vRealize® Cloud Managementサービスのサポート拡大により、IT部門の俊敏性が高まり、連続稼動時間とパフォーマンスがさらに向上します。同時に、ディザスタ リカバリにおいては機能の追加と拡張が行われ、業務の中断が最小限に抑制できます。加えて、新しいI3en.metalインスタンスは、現在提供されている製品のホストあたりのストレージ1GBあたりのコストがおよそ半分で、RAWストレージ キャパシティの4倍の容量を実現しています。
 
  • Microsoft AzureでのVMwareアプリケーションの実行:次世代Azure VMware Solutionにより、オンプレミスのVMwareアプリケーションをAzureへより簡単に拡張または移行できます。マイクロソフトのファースト パーティ サービスであるAzure VMware SolutionをAzureコンソールに統合することで、既存のVMwareツールやこれまでの管理手法を変えることなく、環境に合わせてネイティブのAzure機能を活用するといった柔軟性が得られます。また、Azure Hybrid Benefitsの活用により、Azure VMware Solutionで稼動する Windows Server、SQL Serverのワークロードのコスト削減とTCOの向上を実現します。
 
  • シンプルで拡張性の高い、よりセキュアなオンプレミスのIaaS:Dell Technologies CloudのDCaaS(Data Center as a Service)であるVMware Cloud on Dell EMCに、VMware HCXワークロードの移行機能が新たに追加され、パフォーマンス向上のほか、新しいホストタイプの増加、シングル ラック内での複数クラスタのサポートが可能になりました。また、新たに追加された業界認定により、規制の厳しい業界の企業にも、より幅広いサポートを提供します。
 
  • 場所を問わないKubernetesワークロードの実行:TanzuのVMware Cloud on AWS サポート、そしてGoogle Cloud VMware EngineとOracle Cloud VMware Solutionのプレビュー サポートについても発表しました。なお、VMwareとMicrosoftは、アーリーアダプターが近々プレビューを利用できるよう、連携して作業を進めています。これらのアップデートにより、迅速かつセキュアな方法でワークロードをクラウドに拡張できるようになり、VMwareプラットフォームはより強化され、最適なインフラでアプリケーションを実行できるユビキタスなものになります。 
 
  • クラウドの効率性に基づくシンプルなディザスタ リカバリ:VMware Cloud Disaster Recoveryは、オンプレミスのvSphereワークロードをVMware Cloud on AWS上で保護する、新しく使いやすいDRaaS(Disaster Recovery as a Service)です。効率性の高いクラウド ストレージにSaaSベースの管理を組み合わせ、ITシステムの耐障害性を大幅に向上します。本番サイトとディザスタ リカバリ サイトの双方で一貫したVMware運用が可能で、ディザスタ リカバリのリソースについては従量課金制のフェイルオーバー キャパシティモデルが適用されるというメリットがあります。
 
  • ハイブリッド クラウド全体に跨る、最新の仮想デスクトップとアプリケーション デリバリ プラットフォーム:VMware Horizon® 8はVMware Cloud on AWS、VMware Cloud on Dell EMC、Google Cloud VMware Engine、Azure VMware Solutionで利用可能です。Horizonの利用により、単一の制御プレーンから、仮想デスクトップとアプリケーション配信をクラウド全体で効率的に管理し、簡単な拡張を可能にします。また、独自のInstant Cloneテクノロジにより、パーソナライズされた全機能の仮想デスクトップとアプリケーションを迅速にプロビジョニングします。
 
  • 数千のアプリケーションやソリューションを有する総合マーケットプレイス:新たに統合された VMware Marketplaceから、サードパーティ ソリューション、オープンソース ソリューション、ファーストパーティ ソリューションといった数千もの検証済みソリューションを入手し、vSphere、VMware Cloud on AWS、VMware Cloud on Dell EMC、VMware Tanzuなどの環境に導入できます。またパートナ企業は、VMware Cloud Director®のサービス統合を使い、開発者向けモダン アプリケーションのカタログをテナントに提供できます。

 

マルチクラウドの管理と運用を統合

VMware Cloud Managementにより、あらゆるクラウド環境で、アプリケーションやインフラ、プラットフォーム サービスを一貫して展開、運用、管理できます。クラウド管理に関する最新のイノベーションは、次のとおりです。

 

  • 革新的なハイブリッド サブスクリプション型のクラウド管理ソリューション:VMware vRealize Cloud UniversalによってSaaSとオンプレミスの管理ソフトウェアを単一のサブスクリプション ライセンスに統合できるため、どちらを利用する場合でも相互に交換可能になり、それぞれのライセンスを購入しなおす必要がありません。また、VMware vRealize Cloud Universalには、vRealize AI Cloudと運用および自動化に関わるその他のクラウドファースト機能が搭載されています。これには、デプロイ全体で一貫したマルチクラウド管理を実現する連携機能や、単一の統合ワークフローで潜在的または既存の問題を事前に特定して解決するVMware SkylineTMとの連携が含まれます。これにより、統合された管理とサポートのもと、プロアクティブな問題回避、トラブル シューティング、およびワークフローの自動化が可能になります。
 
  • AIベースのクラウド型配信アプリケーションのパフォーマンス最適化:これまでProject Magnaと呼ばれてきたVMware vRealize AI Cloudは、アプリケーションのパフォーマンス最適化を行うインテリジェントでセルフ チューニング型のクラウドサービスです。ほぼリアルタイムの可観測性と過去の可観測性にラーニングを組み合わせて強化することで、アプリケーションのワークロードにおけるニーズの変化にVMwareのクラウド インフラを絶えず適応させます。VMware vRealize AI Cloudは、サービス レベル アグリーメント(SLA)を確実に満たしながら、環境全体でワークロードを拡張・移行できるビジネスの俊敏性を実現します。vRealize AI Cloudは、リリース時点ではVMware vSANをサポートし、今後その他のVMwareソリューションやアプリケーション最適化のユースケースにも拡大していく予定です。
 
  • Oracle Cloud Infrastructure向けマルチクラウド運用:CloudHealth by VMwareがOracle Cloud Infrastructure(OCI)に対応し、単一のプラットフォームですべてのパブリック クラウドのコストを表示できるようになりました。企業は部署や部門、コスト センタ、オーナー別に資産をグループ化し、OCIタグとCloudHealthのPerspectives機能を利用し、コストのレポート作成やチャージバック管理を行うことも可能です。
 
  • マルチクラウドでのセキュリティ状態の管理とコンプライアンス遵守:CloudHealth Secure Stateにより、Google Cloudのリアルタイムな監視が可能になるほか、マネージドKubernetesやサーバーレス構成を含む20の新しいAWSおよびAzureサービスが追加されます。クラウド アカウントの管理を簡素化し、コンプライアンス フレームワークのカスタマイズ、Azureの自動修復サポートを通じて、企業はさらに効率的にセキュリティの拡張やチーム間のコラボレーション強化を行えます。

 

VMwareの充実したマルチクラウド ポートフォリオがクラウド プロバイダを支援

VMware CloudプロバイダおよびMSP(マネージドサービスプロバイダ)は、マルチクラウド化を進める際に必要な専門知識とガイダンスを提供します。VMwareのマルチクラウド サービスのポートフォリオは拡大し続けています。これらをパートナ企業が提供しやすく、また企業での利用を容易にするのが、新しいクラウド サービス群です。これには次のものが含まれます。

 

  • VMware Cloud Partner Navigator:これまでProject Pathと呼ばれてきたVMware Cloud Partner Navigatorにより、パートナ企業は増え続けるVMwareベースのクラウドとサービスを取り込み、自社のクラウドの枠を超えてビジネスチャンスを拡大できます。企業はワンクリックでアプリケーションとサービスを展開でき、強力なマーケットプレイスにアクセスできます。つまり、自社の運用とビジネスの要件に最も適したアプリケーションをクラウドで展開するうえで、より幅広い柔軟性と選択肢を得られます。また、アプリケーションのモダナイゼーション、事業継続、マルチクラウド運用サービスなど、拡大を続けるVMwareのポートフォリオへの直接的なアクセスをパートナ企業から顧客へ提供することも可能です。
 
  • VMware Cloud Director 10.2:一連の機能追加により、パートナ企業は高度なネットワークとセキュリティ サービスの提供でサービスメニューを拡充できるほか、ストレージの柔軟性と効率性の向上によってコストを削減し、完全な開発向けのインフラで開発者やDevOpsエンジニアのサポートを強化できます。

 

VMware Inc. 最高執行責任者(COO)、プロダクトおよびクラウド サービス担当

ラグー・ラグラム(Raghu Raghuram)コメント:

「VMwareは、すべての企業があらゆるクラウドのメリットを享受できる環境の実現を目指してきましたが、その戦略における重要なマイルストーンを達成しました。このたび、企業のアプリケーション戦略をサポートすべく、すべての主要なパブリック クラウド プロバイダと、世界中の数百社におよぶVMware Cloud VerifiedパートナからVMwareベースのサービスが利用可能になりました。VMwareの戦略推進の一環として、アプリケーションの移行とモダナイゼーションの加速、ビジネスの俊敏性と耐障害性の向上を実現するため、クラウド インフラ、運用およびセキュリティ サービスのポートフォリオを拡充します」

 

ご購入および価格について

Azure VMware Solution、CloudHealthのOCIサポート、VMware Cloud on AWSのVMware Tanzuサポート、VMware Cloud on Dell EMCのアップデート、VMware vRealize Cloud Universal、VMware Marketplaceはいずれも提供を開始しています。VMware Cloud Partner Navigatorはプレビュー期間中です。今回発表となったその他すべての製品・サービスは、VMwareの2021年度第3四半期(2020年8月1日~10月30日)中に提供開始予定です。

 

*US参考資料原文、および参考資料内コメントは下記URLよりご覧ください。(英語サイト)

https://www.vmware.com/company/news/releases/vmw-newsfeed.VMware-Empowers-Customers-to-Build-their-Multi-Cloud-Future.7e5f88c7-8554-4ea0-9a7b-c254a1679d57.html 

 

ヴイエムウェア社について

ヴイエムウェアのソフトウェアは、複雑化する世界中のデジタル インフラを支えています。ヴイエムウェアのクラウド、アプリケーション モダナイゼーション、ネットワーキング、セキュリティ、デジタルワークスペース製品により、顧客はあらゆるクラウドにデバイスを問わずアプリケーションを提供できます。カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、ビジネスと社会に貢献するVMwareの革新的なテクノロジの提供からグローバル インパクトまで世界への貢献に努めています。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。 

 

VMware、vSphere、Tanzu、Horizon、VMworld、VMware Cloud、vRealize、CloudHealth、vRealize AI Cloud、VMware HCX、VMware vSAN、VMware Marketplace、VMware Cloud Director、VMware Cloud Partner Navigator、VMware Skyline、VMware Site Recovery、VMware Transit Connectは、VMware, Inc.またはその子会社の米国および各国での商標または登録商標です。この文書には、ヴイエムウェア以外のウェブサイトへのハイパーリンクが含まれている場合がありますが、これらはそのウェブサイトのコンテンツに責任を負う第三者により作成、ならびに維持されています。プレビューとして発表されたサービスの一般提供に対して義務を負うものではありません。この資料に記載の情報は、情報提供だけを目的としており、契約に加えられない可能性があります。

 

Forward-Looking Statements

This announcement contains forward-looking statements including, among other things, statements regarding VMware's intention to acquire SaltStack, the expected benefits of the acquisition and complementary nature and strategic advantages of combined offerings and opportunities after close. These forward-looking statements are subject to the safe harbor provisions created by the Private Securities Litigation Reform Act of 1995. Actual results could differ materially from those projected in the forward-looking statements as a result of certain risk factors, including but not limited to: (1) the ability of the parties to satisfy closing conditions to the acquisition on a timely basis or at all; (2) economic and market conditions, regulatory requirements and other corporate considerations that could affect the timing and closing conditions to the acquisition; (3) the ability to successfully integrate acquired companies and assets into VMware; (4) the impact of the COVID-19 pandemic on our operations, financial condition, our customers, the business environment and the global and regional economies; (5) VMware’s customers’ ability to transition to new products, platforms, services, solutions and computing strategies in such areas as containerization, modern applications, intrinsic security and networking, cloud, digital workspaces, virtualization and the software defined data center, and the uncertainty of their acceptance of emerging technology; (6) competitive factors, including but not limited to pricing pressures, industry consolidation, entry of new competitors into the virtualization software and cloud, end user and mobile computing, and security industries, as well as new product and marketing initiatives by VMware’s competitors; (7) VMware's ability to enter into and maintain strategically effective partnerships; (8) rapid technological changes in the virtualization software and cloud, end user, security and mobile computing industries; (9) other business effects, including those related to industry, market, economic, political, regulatory and global health conditions; (10) VMware's ability to protect its proprietary technology; (11) VMware's ability to attract and retain highly qualified employees; (12) the continued risk of litigation and regulatory actions; (13) adverse changes in general economic or market conditions; (14) changes in VMware's financial condition; and (15) VMware's relationship with Dell Technologies, the potential impact of Dell's investigation of strategic alternatives with respect to its interest in VMware, and Dell's ability to control matters requiring stockholder approval. These forward-looking statements are made as of the date of this blog, are based on current expectations and are subject to uncertainties and changes in condition, significance, value and effect as well as other risks detailed in documents filed with the Securities and Exchange Commission, including VMware's most recent reports on Form 10-K and Form 10-Q and current reports on Form 8-K that we may file from time to time, which could cause actual results to vary from expectations. VMware assumes no obligation to, and does not currently intend to, update any such forward-looking statements after the date of this announcement.