概要

Workspace ONE でコンテンツのアクセス、配布、共有、編集を保護

従業員が高い生産性を維持するためには、時間や場所を問わず企業コンテンツにアクセスできる必要があります。Workspace ONE は、オフィス、現場、ビジネス部門のあらゆる場所の従業員をサポートします。エンタープライズクラスのセキュアなコンテンツ管理ツールにより、さまざまなコンテンツ要件に対応し、ユーザーの生産性を向上させながら、企業の知的財産と顧客データを安全に保護します。

機能

Workspace ONE Content

Workspace ONE Content アプリケーションは、セキュリティ要件を満たしながら、企業のコンテンツ リポジトリ全体でモバイル コンテンツのアクセス、編集、共有を簡素化します。

 

  • エンタープライズクラスのセキュリティ ポリシーと DLP により、もっとも厳しいポリシーにも対応
  • 統合検索により、OneDrive、Google Drive、Sharepoint、Box などさまざまなコンテンツ リポジトリにまたがるコンテンツへの単一のアクセス ポイントを実現
  • セキュアなファイル共有により、個人が最新のコンテンツにアクセスできるようにしながら、機密性の高いコンテンツを保護
  • オンラインとオフラインのどちらでも、Office のファイルと PDF ファイルをすばやく編集して注釈を追加可能
  • メタデータとコンテンツ アーカイブにより、画像、ビデオ、オーディオ コンテンツを安全にキャプチャ
  • クラウド、オンプレミス、ハイブリッド環境での柔軟なコンテンツ ストレージ オプション

スポットライト

Workspace ONE を選ぶ理由

Workspace ONE 統合エンドポイント管理(UEM)テクノロジーにより、デジタルワークスペースの統合プラットフォームである VMware Workspace ONE がさらに強化されました。

ハンズオン ラボ:Workspace ONE の導入

統合デジタルワークスペース プラットフォームの機能と特長を、お使いのブラウザーから簡単にご確認いただけます。

FAQ

エンタープライズ モビリティ管理(EMM)は、BYO と会社所有の両方を含む組織内のすべてのデバイスの管理、構成、セキュリティを一元化する、デバイスやプラットフォームに依存しないソリューションです。EMM では、従来のデバイス管理に加え、企業のアプリケーションとコンテンツの管理や構成も行います。

包括的な EMM ソリューションには、MDMMAMモバイル コンテンツ管理(MCM)、アクセス コントロールのための ID 管理のほかに、業務用の E メールやカレンダー、連絡先、コンテンツ リポジトリ、イントラネット サイトを簡単に利用するための業務アプリケーションが含まれます。EMM ソリューションを適切に導入すれば、IT 部門の管理とセキュリティを簡素化する技術的機能が得られると同時に、従業員の快適な使用環境も実現できます。

モバイル デバイス管理(MDM)は、IT 部門がデバイスにインストールされた MDM プロファイルを通じてモバイル デバイスを展開、構成、管理、サポート、保護できるようにする、デバイスのライフサイクル管理テクノロジーです。MDM ソフトウェアは、資産インベントリ、無線通信(OTA)による E メール、アプリケーション、Wi-Fi の構成、リモート トラブルシューティング、およびデバイスとデバイス上のエンタープライズ データを保護するリモート ロック/リモート ワイプ機能を提供します。MDM は、包括的なエンタープライズ モビリティ管理(EMM)ソリューションの基盤となります。

統合エンドポイント管理(UEM)を導入すると、IT 部門はモバイル、デスクトップ、IoT デバイスの管理にそれぞれ個別のツールを使用する必要がなくなります。UEM ソリューションでは、デスクトップおよび PC システム向けの従来型のクライアント管理と、最新のエンタープライズ モビリティ管理(EMM)フレームワークを組み合わせて、包括的かつユーザー中心のアプローチですべてのエンドポイントを管理できます。包括的な UEM ソリューションにより、すべてのエンドポイントにわたるユーザーの管理と一貫性のあるエクスペリエンスの提供、およびデバイスのライフサイクル全体にわたる保護と管理が実現し、IT 部門はそれらすべてを単一の包括的なプラットフォームで行えます。

BYOD は、従業員の個人デバイスを業務目的で使用することを許可する IT ポリシーです。EMM プラットフォームを使用すると、デバイス上の業務データと個人データを分離することで、セキュリティや従業員のプライバシーを犠牲にすることなく BYOD 戦略を実装できます。この分離により、IT 部門は、従業員が所有するデバイス上の業務データのみを管理および保護できます。デバイスが侵害を受けた場合、または従業員が企業を退職した場合は、業務関連のデータのみを削除し、デバイス上の個人アイテムはそのまま残すことができます。

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