概要

従業員による優れたアイデアの安全な記録と共有、タスクの優先順位の設定、適切な管理を実現するオールインワン ソリューション

  • Microsoft Exchange Server 間で、メモ、タスク、フラグ付きの E メールを同期
  • ノート、メモ、テンプレート、タスクを作成、編集、整理することで、無理なく生産性が向上
  • 強力な検索機能とスマート フォルダであらゆるものを簡単に検索
  • アイデア、画像、手書き、音声などを記録
  • メモやタスクを同僚とすぐに共有
  • スマート ノートとスマート タスク リストにより、ユーザー定義のフィルターに基づいてメモとタスクをインテリジェントにグループ化

組み込みのセキュリティ、管理、プライバシー制御により、企業データの安全性を確保

  • AES 256 ビット、FIPS 140-2 暗号化により、転送中のコンテンツと保存されたコンテンツを保護
  • 切り取り/コピー/貼り付けのルールや制限、スクリーンショットの防止など、情報漏洩防止対策(DLP)制御による高度なセキュリティを実現
  • リモート ワイプと DLP による BYO デバイス上のコンテンツの保護
  • パスワード ポリシー、ジェイルブレイク/ルートの検出、デバイスの互換性、OS の互換性などの要因に基づいて、企業のデータをブロックまたは消去するコンプライアンス アクションを手動または自動でトリガー

スポットライト

Workspace ONE を選ぶ理由

Workspace ONE 統合エンドポイント管理(UEM)テクノロジーにより、デジタルワークスペースの統合プラットフォームである VMware Workspace ONE がさらに強化されました。

ハンズオン ラボ:Workspace ONE の導入

統合デジタルワークスペース プラットフォームの機能と特長を、お使いのブラウザーから簡単にご確認いただけます。

FAQ

エンタープライズ モビリティ管理(EMM)は、BYO と会社所有の両方を含む組織内のすべてのデバイスの管理、構成、セキュリティを一元化する、デバイスやプラットフォームに依存しないソリューションです。EMM では、従来のデバイス管理に加え、企業のアプリケーションとコンテンツの管理や構成も行います。

包括的な EMM ソリューションには、MDMMAMモバイル コンテンツ管理(MCM)、アクセス コントロールのための ID 管理のほかに、業務用の E メールやカレンダー、連絡先、コンテンツ リポジトリ、イントラネット サイトを簡単に利用するための業務アプリケーションが含まれます。EMM ソリューションを適切に導入すれば、IT 部門の管理とセキュリティを簡素化する技術的機能が得られると同時に、従業員の快適な使用環境も実現できます。

モバイル デバイス管理(MDM)は、IT 部門がデバイスにインストールされた MDM プロファイルを通じてモバイル デバイスを展開、構成、管理、サポート、保護できるようにする、デバイスのライフサイクル管理テクノロジーです。MDM ソフトウェアは、資産インベントリ、無線通信(OTA)による E メール、アプリケーション、Wi-Fi の構成、リモート トラブルシューティング、およびデバイスとデバイス上のエンタープライズ データを保護するリモート ロック/リモート ワイプ機能を提供します。MDM は、包括的なエンタープライズ モビリティ管理(EMM)ソリューションの基盤となります。

統合エンドポイント管理(UEM)を導入すると、IT 部門はモバイル、デスクトップ、IoT デバイスの管理にそれぞれ個別のツールを使用する必要がなくなります。UEM ソリューションでは、デスクトップおよび PC システム向けの従来型のクライアント管理と、最新のエンタープライズ モビリティ管理(EMM)フレームワークを組み合わせて、包括的かつユーザー中心のアプローチですべてのエンドポイントを管理できます。包括的な UEM ソリューションにより、すべてのエンドポイントにわたるユーザーの管理と一貫性のあるエクスペリエンスの提供、およびデバイスのライフサイクル全体にわたる保護と管理が実現し、IT 部門はそれらすべてを単一の包括的なプラットフォームで行えます。

BYOD は、従業員の個人デバイスを業務目的で使用することを許可する IT ポリシーです。EMM プラットフォームを使用すると、デバイス上の業務データと個人データを分離することで、セキュリティや従業員のプライバシーを犠牲にすることなく BYOD 戦略を実装できます。この分離により、IT 部門は、従業員が所有するデバイス上の業務データのみを管理および保護できます。デバイスが侵害を受けた場合、または従業員が企業を退職した場合は、業務関連のデータのみを削除し、デバイス上の個人アイテムはそのまま残すことができます。

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