IT のコンシューマライゼーションは、広範囲に影響を及ぼしています。従業員は、Mac、PC ラップトップ、iPhone、Android など、自分の好きなデバイスを使いたいと強く望むようになっています。そのため、企業は、ビジネス オーナーにとってシンプルで管理しやすいソリューションを実現できるようなモバイル アプリケーションを作成しています。BYOD は、次のような数多くの理由から重要です。

• 従業員の生産性向上：使い慣れた好みのデバイスを使える従業員は、多くの場合、慣れない機器の使い方を覚えなければならない従業員よりも高い生産性を発揮します。さらに重要なのは、デバイスを切り替える必要がないため、従業員が自宅やその他の場所で仕事をしやすくなることです。
• デバイス コストの削減：BYOD が広がるほど、支給、追跡、管理、修理、アップグレード、保守が必要な会社資産が少なくなります。
• オンボーディングとオフボーディングの簡素化：BYOD MDM ツールを使用すると、BYOD デバイスの変更なしに、会社ネットワークへのアクセスを有効化または無効化できます。
• 従業員との関係の強化：BYOD デバイスを使用する従業員は、自分の環境をコントロールしていると感じることができます。また、自律性を与えられていると感じることで生産性が向上し、個人用と仕事用で使うデバイスが同じになるためリモートで仕事をする傾向が高まります。
• 特典としての BYOD：多くの従業員にとって、BYOD は、その会社が先進的でテクノロジーに精通していることを示します。また、BYOD によって組織はデバイスを購入して維持する必要がなくなり、大幅なコスト削減を実現できるため、通常、BYOD デバイスを使用する従業員には一定の還付金が支給されます。
  

BYOD の運用にはさまざまな形式があります。まず、脆弱なパスワードや保護されていないデバイスはデータ損失につながる可能性があるため、組織はすべてのデバイスに対してセキュリティ ポリシーを確立する必要があります。BYOD ポリシーでは、次のことを確立する必要があります。

• データの暗号化やパスワードの強度など、最低限のセキュリティ管理
• ローカル デバイスに保存できる企業データの種類（もしあれば）
• タイムアウト制御やオートロック機能を適用するかどうか
• BYOD デバイスにインストールするモバイル デバイス セキュリティ ソフトウェアまたはモバイル デバイス管理（MDM）ソフトウェア（そのようなソフトウェアを使用する場合）
• 紛失した場合や、退職した場合、またはポリシー違反が検知された場合に、そのデバイスから業務情報をリモートで消去できる権限を組織に持たせるかどうか

企業のセキュリティ手順のレベルは組織の種類によって異なります。たとえば、金融機関や医療機関は、小規模なスタートアップの Web デザイン会社よりも高度なセキュリティを必要とします。セキュリティ ポリシーの確立後、組織は許容される使用に関するガイドラインを定義して、業務の遂行中に BYOD デバイスをどのように使用できるかについて規定する必要があります。これにより、安全でない Web サイトやアプリケーションを通じてマルウェアやウイルスにアクセスを許すことを防止できます。これらのポリシーでは、以下に対応する必要があります。

• 従業員が個人用デバイスからアクセスすることが許容されるアプリケーションと許容されないアプリケーションの明確な区別
• 企業のリソース、ネットワーク、または VPN に接続しているときに、どのような Web サイトの閲覧を禁止するか
• E メール、カレンダー、メッセージング、連絡先など、どのようなエンタープライズ アプリケーションとデータにユーザー デバイスからアクセスできるか
• 個人用デバイスから、違法な素材を保存したり送信したりすること、または業務以外の活動にデバイスを使用すること

ポリシーは、BYOD MDM ソフトウェアを使用して適用する必要があります。MDM ソフトウェアでは、単一の中央ダッシュボードから BYOD デバイスと会社所有デバイスを監視、管理、構成できます。BYOD 向けの一般的な MDM 機能には、次のようなものがあります。

• 企業ネットワークでの危険なアプリケーションに対するブロックを含む、BYOD デバイスでの脅威の自動スキャン
• マルウェア対策のアップデートをデバイスにプッシュして確実にインストールする機能
• OS やアプリケーションのアップデートとパッチのリモート インストール
• セキュリティ ポリシーの適用
• エンタープライズ アプリケーションとデータの定期的またはオンデマンドでの自動バックアップ
• 紛失、盗難、侵害が発生したデバイスからのデータのリモート消去

BYOD ポリシーを確立したら、従業員に周知し、簡単に使い始められて普及が進むように十分なトレーニングを実施する必要があります。新入社員向けのトレーニング マニュアルで、ポリシーの概要やそのポリシーが選ばれた理由を説明すると、ひそかに監視されているのではないかという不安を解消し、ポリシーや MDM ソフトウェアに対する安心感を高めることができます。そして、BYOD デバイスの違法または不適切な使用による責任から組織を守るために、BYOD デバイスを利用するすべての従業員に対して、これらのポリシーを読んで理解したことへの同意を求める必要があります。

最後に、BYOD 計画には、会社を辞める従業員のために、退職の理由にかかわらず、「出口計画」を含める必要があります。これには、人事およびネットワーク ディレクトリにおける終了手続きが含まれ、会社 E メール アカウントの無効化、デバイスからの雇用主情報のリモート消去、会社支給デバイスからのデータの完全消去、会社アカウントの共有パスワードの変更を含む、BYOD 終了チェックリストが必要です。

さらに、BYOD ポリシーでは、BYOD デバイスの料金プランや自宅のブロードバンド接続の支払いを補助するための会社からの給付金の有無や、勤務時間外に E メールをチェックしたり、業務上の電話に応答したりすることが時間外手当の対象になるかどうかについて定義することもできます。