ワークスタイルの変革は、モバイル化および分散化が進む業務環境のイノベーション、俊敏性、柔軟性を実現する原動力であり、仕事をする時間、方法、場所を変革するものです。IT 部門は、スムーズなオンボーディング、シンプルなコラボレーション、充実したコミュニケーションを期待して入社する新しい世代の従業員に備える必要があります。

昨今の最新の業務環境においては、柔軟にテレワークを行うという選択肢が多くの人にとって必須条件と考えられています。また、従業員が在宅勤務したり拠点のオフィス以外の場所で働いたりできるようにすることには、いくつかの明らかなメリットがあります。

従業員に柔軟な働き方を提供するということは、テクノロジーが従業員体験の中心となることを意味します。実際、テクノロジーが組織との唯一の物理的な接触点となる可能性があります。

従業員はそうしたテクノロジーを通じて、企業のことを知り、同僚と知り合うことになります。そのため、テクノロジーを通じた体験によって従業員のエンゲージメントを支え、向上させることは、従業員の生産性と仕事への満足度を確保するためにもっとも重要となります。ポジティブな従業員体験を確実に提供するには、デバイス間で一貫性のある効率的な体験を実現することが不可欠です。

この変革に取り組んでいる組織では、従業員がビジネス アプリケーションやデータにアクセスする環境にコンシューマー製品のような要素を加えることで、より充実したユーザー体験を提供できるため、従業員がいっそう目の前の業務に集中できるようになります。たとえば、従業員が従来の業務用卓上電話を敬遠し、固定電話（さらには IP 固定電話）を必要としないモバイル デバイスと Zoom や WhatsApp などのアプリケーションを好む傾向は続いています。

ワークスタイルの変革は、雇用主に次のようなさまざまなメリットをもたらします。

• 従業員が効率的に働けるようになるため、生産性と士気が向上する。
• コラボレーションとコミュニケーションが向上することで、イノベーションが促進され、人材を適切に活用できる。
• 柔軟な業務環境のおかげで、優秀な候補者を採用できる。
  

ワークスタイルの変革は、企業と公共部門の両方で必要とされている生産性の向上と密接に関連しており、パンデミックによるワークスタイルの変革がもたらす課題は、従業員がどこでどのように働き、またどのようなツールを使用して雇用主とやり取りをするかに影響を与えます。 

多くの組織が必要な人材の確保に苦労していることは、HR Digest の最近の記事でも明らかになっています。この記事では 2021 年に需要が高かった上位 10 のスキルが挙げられていますが、その多くがワークスタイルの変革に欠かせないものとなっています。多くの組織は採用活動を行う代わりに、従業員のスキルを向上させることで、変化するビジネス ニーズに対応しようとしています。長期的に見れば、組織は従業員の業務体制を再考し、ワークフローを再設計して、既存の従業員の強みを活かすとともに、入社してくる新規の従業員を惹き付けられるようにする必要があります。 

従業員のテレワークが一時的なものであれ常時であれ、分散した業務環境の最大の課題の 1 つは、いかに従業員のエンゲージメントと生産性を維持するかということです。これは管理戦略にも影響を与える場合があります。管理戦略は、テレワーク従業員のニーズに合わせた調整が必要になることがあります。

新型コロナウイルス感染症のパンデミックに伴い、世界各地で企業活動が停止した結果として、多くの企業がワークスタイルの変革を余儀なくされました。この危機を乗り越える際に組織が直面した課題には、次のようなものがあります。

• 既存のコラボレーションおよび接続ソリューションのプラットフォームの限界
• デジタル トランスフォーメーションまたはクラウド移行プロジェクトの継続
• 経営陣の賛同の欠如
• テクノロジーの進化やセキュリティとプライバシーに関するニーズの急速な変化による知識の不足
• 新規従業員に迅速なオンボーディングを提供する能力の限界
• ビジネスクリティカルなデータや機密データに対する従業員やユーザーのアクセスを監視する能力の不在
• 分散された環境で働く従業員に包括的なリモート サポートを提供するうえでの問題